テレワークに必要な情報機器・サービスに関する実態調査 2024
株式会社フォレスタ(本社：静岡県富士市、代表取締役：錦織 孝臣)は、テレワーク経験者300人を対象に「テレワークに必要な情報機器・サービス」に関する実態調査アンケートを実施し、調査結果をサイト内に公開したため、ご紹介します。
https://telwarp.co.jp/press-release-02/
■テレワークに必要なもの
2020年のコロナ禍によって世に広まった「テレワーク」。テレワークとは、様々な情報通信技術を活用して場所などにとらわれない働き方のことです。
今では当たり前となりつつある勤務体系ですが、テレワークを実施するうえで事務所や自宅の環境を整備することは重要なポイントです。
そこで株式会社フォレスタでは、テレワーク環境を整備するのに必要な情報機器・サービスに関する実態調査のため、独自のアンケートを実施しました。
【調査概要】
調査時期：2024年7月1日 ～7月2日
調査機関：株式会社フォレスタ
調査対象：テレワーク経験者300名
回答数 ：1,500件
調査方法：インターネット調査
【調査項目】
項目1：テレワークに「インターネット」は必要ですか？
項目2：テレワークに「電話」は必要ですか？
項目3：テレワークに「パソコン」は必要ですか？
項目4：テレワークに「FAX」は必要ですか？
項目5：テレワークに「プリンター」は必要ですか？
※回答結果の割合は原則として小数点第2位以下を四捨五入して表記しています。
■テレワーク経験者全員が「インターネットが必要」と回答
テレワーク経験者に「テレワーク時にインターネットは必要か否か」をアンケートしたところ、300名全員が「インターネットは必要」と回答しました。
昨今ではクラウド型のサービスが台頭し、社内の顧客管理システムやファイルストレージなどをすべてクラウドサービスで管理している企業も多くなっています。
そのような企業においては、自宅などからインターネットを繋いでクラウドサービスにアクセスできることは必須であり、反対にインターネットにアクセスできる環境であれば社内にいなくとも業務ができることを指示しています。
■61.3%が「テレワークに電話が必要」と回答
続いて、テレワーク経験者に「テレワーク時に電話は必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち61.3%の方が「電話は必要」と回答しました。
電話以外にもメールやチャットなどのコミュニケーションツールが増え、連絡手段としての電話の唯一性が薄れつつある現況で、約6割の方がテレワークをするうえで電話は必要だと感じています。
業務をするうえで、緊急性の高い案件や至急確認したい内容といったことは必ず発生します。チャットなどは手軽に連絡がとれる反面、レスポンスは相手の状況次第のため確認に時間を要する可能性があります。
ましてや、テレワークは相手の状況が不透明になりやすいため、電話による連絡は状況確認の意味も込めて一定数必要とされているのではないでしょうか。
■99.3%が「テレワークにパソコンが必要」と回答
続いて、テレワーク経験者に「テレワーク時にパソコンは必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち99.3%の方が「パソコンは必要」と回答しました。
テレワークが導入可能な業種・職種では、ほとんどの場合パソコンを用いて業務をしていると思われるため、インターネットと同様に、パソコンはテレワークを実施するうえで必須の機器だと言えます。
しかし、わずかではあるもののテレワーク経験者の0.7%はパソコンを不要としており、インターネットに接続可能な情報端末（スマートフォンなど）であれば、パソコンでなくとも問題ないケースもあるということになります。
■99.0%が「テレワークにFAXが不要」と回答
続いて、テレワーク経験者に「テレワーク時にFAXは必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち99.0%の方が「FAXは不要」と回答しました。
FAXは指定の電話番号宛に書類などのデータを送信する機能ですが、業務で使用する場合は電話機や複合機がある事務所などの場所にいる必要がある為、テレワークとは相性が悪い機能と言えます。
また、取引先や社内で書類などのデータを送る場合は、メールやチャットなどのツールで代用可能なため、テレワークに「FAXは不要」という回答になったと思われます。
■65.7%が「テレワークにプリンターが不要」と回答
最後に、テレワーク経験者に「テレワーク時にプリンターは必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち65.7%の方が「プリンターは不要」と回答しました。
テレワークの実施に伴って紙媒体での伝達などが困難になり、電子データによる伝達や保管が普及したため、相関的にプリンターの必要性が減ったものと思われます。
しかし、300名のうち34.3%の方は「プリンターは必要」と回答しており、すべてにおいて電子データに置換されているわけではなさそうです。
■まとめ
今回は「テレワークに必要な情報機器・サービス」に関する実態調査を行い、その結果についてご紹介しました。
テレワーク経験者へのアンケートの結果、「インターネット」と「パソコン」は必須、「FAX」は不要、「電話」と「プリンター」は要否が分かれるということが分かりました。
テレワークの実施には、自宅などのテレワーク環境にインターネット回線を敷設し、テレワーク用のノートパソコンを支給することが前提と言えます。
そのうえで、電話による連絡体制およびプリンターの要否を検討し、必要に応じて具体的なテレワーク体制を整えていく必要があるでしょう。
■スマホ内線化サービス「テレワープ」
今回「テレワークに必要な情報機器・サービス」に関する実態調査を行った株式会社フォレスタは、スマホ内線化サービス「テレワープ」を提供しております。
「テレワープ」とは、今の固定電話番号や電話機をそのままに、スマホでも発信・着信できるサービスです。「スマートフォンが固定電話の内線電話機になる」といったほうがイメージがつきやすいかもしれません。
オフィスにある固定電話装置（ホームゲートウェイ）に手のひらサイズの専用機器をつなぎ、スマートフォンにアプリをインストールするだけで、簡単にスマホ内線化が導入できます。
■テレワーク中の電話対応なら「テレワープ」
テレワーク経験者の約6割が「テレワークには電話が必要」と回答したように、テレワーク中の電話体制を整備することはテレワーク導入における課題の1つです。
特に、会社の電話にかかってきたお問い合わせなどをどう対応するのかは、難しい課題と言えます。
「テレワープ」を導入することにより、テレワーク中もスマートフォンで会社の電話に応対できるようになるため「テレワーク中の電話体制」は一気に解決されます。
さらには、スマートフォン同士で無料の内線通話も可能となっており、テレワーク中の外線も内線も全て「テレワープ」で体制を整備することができます。
テレワーク中の電話体制の整備にお困りの企業様は、月額料金が2ヵ月間無料となっておりますので、是非ともテレワープをお試しください。
＜本リリースの引用にあたって＞
本プレスリリースの引用表記は下記でお願いいたします。
・引用元を「固定電話転送サービス運営会社：株式会社フォレスタ」である旨を記載
・当社サイト（https://telwarp.co.jp/）へのリンク設置
＜会社概要＞
商号 ： 株式会社フォレスタ
代表者 ： 代表取締役 錦織 孝臣
所在地 ： 静岡県富士市南松野2846-１
設立 ： 2017年6月7日
事業内容： 通信を主体とするICTサービス（電気通信事業者届出番号：C-01-02058）
資本金 ： 10,000,000円
URL ： https://www.foresta.one
株式会社フォレスタ(本社：静岡県富士市、代表取締役：錦織 孝臣)は、テレワーク経験者300人を対象に「テレワークに必要な情報機器・サービス」に関する実態調査アンケートを実施し、調査結果をサイト内に公開したため、ご紹介します。
https://telwarp.co.jp/press-release-02/
■テレワークに必要なもの
2020年のコロナ禍によって世に広まった「テレワーク」。テレワークとは、様々な情報通信技術を活用して場所などにとらわれない働き方のことです。
今では当たり前となりつつある勤務体系ですが、テレワークを実施するうえで事務所や自宅の環境を整備することは重要なポイントです。
そこで株式会社フォレスタでは、テレワーク環境を整備するのに必要な情報機器・サービスに関する実態調査のため、独自のアンケートを実施しました。
【調査概要】
調査時期：2024年7月1日 ～7月2日
調査機関：株式会社フォレスタ
調査対象：テレワーク経験者300名
回答数 ：1,500件
調査方法：インターネット調査
【調査項目】
項目1：テレワークに「インターネット」は必要ですか？
項目2：テレワークに「電話」は必要ですか？
項目3：テレワークに「パソコン」は必要ですか？
項目4：テレワークに「FAX」は必要ですか？
項目5：テレワークに「プリンター」は必要ですか？
※回答結果の割合は原則として小数点第2位以下を四捨五入して表記しています。
■テレワーク経験者全員が「インターネットが必要」と回答
テレワーク経験者に「テレワーク時にインターネットは必要か否か」をアンケートしたところ、300名全員が「インターネットは必要」と回答しました。
昨今ではクラウド型のサービスが台頭し、社内の顧客管理システムやファイルストレージなどをすべてクラウドサービスで管理している企業も多くなっています。
そのような企業においては、自宅などからインターネットを繋いでクラウドサービスにアクセスできることは必須であり、反対にインターネットにアクセスできる環境であれば社内にいなくとも業務ができることを指示しています。
■61.3%が「テレワークに電話が必要」と回答
続いて、テレワーク経験者に「テレワーク時に電話は必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち61.3%の方が「電話は必要」と回答しました。
電話以外にもメールやチャットなどのコミュニケーションツールが増え、連絡手段としての電話の唯一性が薄れつつある現況で、約6割の方がテレワークをするうえで電話は必要だと感じています。
業務をするうえで、緊急性の高い案件や至急確認したい内容といったことは必ず発生します。チャットなどは手軽に連絡がとれる反面、レスポンスは相手の状況次第のため確認に時間を要する可能性があります。
ましてや、テレワークは相手の状況が不透明になりやすいため、電話による連絡は状況確認の意味も込めて一定数必要とされているのではないでしょうか。
■99.3%が「テレワークにパソコンが必要」と回答
続いて、テレワーク経験者に「テレワーク時にパソコンは必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち99.3%の方が「パソコンは必要」と回答しました。
テレワークが導入可能な業種・職種では、ほとんどの場合パソコンを用いて業務をしていると思われるため、インターネットと同様に、パソコンはテレワークを実施するうえで必須の機器だと言えます。
しかし、わずかではあるもののテレワーク経験者の0.7%はパソコンを不要としており、インターネットに接続可能な情報端末（スマートフォンなど）であれば、パソコンでなくとも問題ないケースもあるということになります。
■99.0%が「テレワークにFAXが不要」と回答
続いて、テレワーク経験者に「テレワーク時にFAXは必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち99.0%の方が「FAXは不要」と回答しました。
FAXは指定の電話番号宛に書類などのデータを送信する機能ですが、業務で使用する場合は電話機や複合機がある事務所などの場所にいる必要がある為、テレワークとは相性が悪い機能と言えます。
また、取引先や社内で書類などのデータを送る場合は、メールやチャットなどのツールで代用可能なため、テレワークに「FAXは不要」という回答になったと思われます。
■65.7%が「テレワークにプリンターが不要」と回答
最後に、テレワーク経験者に「テレワーク時にプリンターは必要か否か」をアンケートしたところ、300名のうち65.7%の方が「プリンターは不要」と回答しました。
テレワークの実施に伴って紙媒体での伝達などが困難になり、電子データによる伝達や保管が普及したため、相関的にプリンターの必要性が減ったものと思われます。
しかし、300名のうち34.3%の方は「プリンターは必要」と回答しており、すべてにおいて電子データに置換されているわけではなさそうです。
■まとめ
今回は「テレワークに必要な情報機器・サービス」に関する実態調査を行い、その結果についてご紹介しました。
テレワーク経験者へのアンケートの結果、「インターネット」と「パソコン」は必須、「FAX」は不要、「電話」と「プリンター」は要否が分かれるということが分かりました。
テレワークの実施には、自宅などのテレワーク環境にインターネット回線を敷設し、テレワーク用のノートパソコンを支給することが前提と言えます。
そのうえで、電話による連絡体制およびプリンターの要否を検討し、必要に応じて具体的なテレワーク体制を整えていく必要があるでしょう。
■スマホ内線化サービス「テレワープ」
今回「テレワークに必要な情報機器・サービス」に関する実態調査を行った株式会社フォレスタは、スマホ内線化サービス「テレワープ」を提供しております。
「テレワープ」とは、今の固定電話番号や電話機をそのままに、スマホでも発信・着信できるサービスです。「スマートフォンが固定電話の内線電話機になる」といったほうがイメージがつきやすいかもしれません。
オフィスにある固定電話装置（ホームゲートウェイ）に手のひらサイズの専用機器をつなぎ、スマートフォンにアプリをインストールするだけで、簡単にスマホ内線化が導入できます。
■テレワーク中の電話対応なら「テレワープ」
テレワーク経験者の約6割が「テレワークには電話が必要」と回答したように、テレワーク中の電話体制を整備することはテレワーク導入における課題の1つです。
特に、会社の電話にかかってきたお問い合わせなどをどう対応するのかは、難しい課題と言えます。
「テレワープ」を導入することにより、テレワーク中もスマートフォンで会社の電話に応対できるようになるため「テレワーク中の電話体制」は一気に解決されます。
さらには、スマートフォン同士で無料の内線通話も可能となっており、テレワーク中の外線も内線も全て「テレワープ」で体制を整備することができます。
テレワーク中の電話体制の整備にお困りの企業様は、月額料金が2ヵ月間無料となっておりますので、是非ともテレワープをお試しください。
＜本リリースの引用にあたって＞
本プレスリリースの引用表記は下記でお願いいたします。
・引用元を「固定電話転送サービス運営会社：株式会社フォレスタ」である旨を記載
・当社サイト（https://telwarp.co.jp/）へのリンク設置
＜会社概要＞
商号 ： 株式会社フォレスタ
代表者 ： 代表取締役 錦織 孝臣
所在地 ： 静岡県富士市南松野2846-１
設立 ： 2017年6月7日
事業内容： 通信を主体とするICTサービス（電気通信事業者届出番号：C-01-02058）
資本金 ： 10,000,000円
URL ： https://www.foresta.one