2024年4月25日（木）
株式会社MS-Japan(本社：東京都千代田区 代表取締役会長兼社長CEO：有本隆浩／以下MS-Japan 証券コード：6539)は、全国の管理部門・士業人材に調査を実施いたしましたのでお知らせいたします。
この度、MS-Japanが運営する管理部門・士業の総合転職サービス「MS Career（エムエスキャリア）」は、【GWの休暇取得実態2024】を発表いたしました。
本調査では、最大10連休となる大型連休を前に、業務上4-5月が繁忙期となることも多い全国の管理部門と士業人材を対象に、GWの休暇の取得実態を調査しました。
「GWの休暇取得実態2024」調査サマリー
・過半数の56％が、暦通りの「3～4連休」
・「5人に1人」が10連休取得
・「5連休以上」取得も「3割」にのぼる
・GW休日5日未満の理由、第1位は「業務に支障」
・過ごし方「昨年よりアクティブ」は「1割」にとどまる
・「6割」が「長期休暇は仕事にプラスの影響」
調査結果の詳細
「管理部門・士業のGWの連休取得実態2024」
https://www.manegy.com/news/detail/8956
調査結果
①【「5人に1人」が10連休！ 「5連休以上」取得も「3割」にのぼる】
今年のゴールデンウイーク期間（4月27日 ～5月5日 ）の休暇の取得状況に関する項目では、暦通りである「3～4連休（55.8％）」が過半数を占め最多であるもの、中日の平日3日を休日にした「10連休」取得する人も17.1％にのぼることが明らかに。「5連休以上」取得する人は「3割」を占めました。
また企業規模別では、従業員数が1000名以上とそれ以下で連休数の違いが顕著に表れ、1000名以上の大企業では、3割が「10連休」取得することがわかりました。
さらに、「10連休」取得する17.1％のうち、約半数の49％は会社からの特別休暇が付与され10連休を取得するようでした。
②【GW休日5日未満の理由、半数が「業務に支障」】
一方で、設定された土日祝日の7日よりも休日数少ない、GWの休日数が6日以下の人に向けて、休暇取得をしない理由について調査を行いました。
結果、休暇取得しない理由の第1位は「休むと業務に支障が出る（46.1％）」、ついで「勤務先にGW休みが存在しない（42.6％）」と続きました。
③【GW過ごし方、「昨年よりアクティブ」は「1割」にとどまる】
今年はコロナが5類に移行して初めてのGWですが、物価高や円安の影響を受けてか、「昨年よりアクティブに過ごす予定」の人は12.6％にとどまり、約7割の人は「昨年と同様の過ごし方」と回答。
GWの過ごし方は、「自宅で過ごす」が最多で59.8％、ついで「近場への外出」が46.7％。
GW中の平日3日が影響してか、国内や海外旅行に行く方は昨年より減る一方で、「帰省」する方は昨年より４ポイント増えました。
④【「6割」が「長期休暇は仕事にプラスの影響」と回答】
最後に、長期休暇の仕事への影響については、「58％」が「仕事にプラスの影響がある」と回答。遠出をせずにのんびり過ごすだけでも、心身リフレッシュして、長期休暇明けの仕事に前向きになれる人が多いと言えそうです。
本調査の全結果はこちらの記事でご確認ください。
https://www.manegy.com/news/detail/8956
調査概要
調査方法：WEBアンケート
調査対象：全国の管理部門
調査テーマ：「2024年GWの予定」に関する実態調査
有効回答数：199名
調査実施日：2024年4月8日 ～4月12日
調査主体：株式会社MS-Japan（https://www.jmsc.co.jp/）
※本調査のグラフ内の構成比は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない場合がございます。
■■本リリースの転載・利用に関するお願い■■
本調査結果を掲載・利用される場合は、出典「MS-Japan調べ（https://www.manegy.com/news/detail/8956）」と明記をお願いいたします。
MS-Japan（エムエスジャパン）
https://www.jmsc.co.jp/
創業より30年以上に渡り、経理・財務・人事・総務・法務・経営企画といった「経営管理部門」と、弁護士・公認会計士・税理士などの「士業」に特化し、人材紹介事業・メディア事業を行っています。
「人」と「情報」のマッチングをキーワードに、個人、企業、または社会の方々が当社と関わる中で､困っていること、悩んでいることを解決できる「心のサービス」をご提供しています。
総合転職サービス「MS Career（エムエスキャリア）」
https://ms-japan.jp/
管理部門と士業に特化した、業界最大級の求人数を誇る転職サービス。「人材紹介」「求人検索」「スカウトサービス」の3サービスを展開。
特に人材紹介では、経営管理領域で圧倒的なシェアを誇っており、創業より30年以上に渡り培った経験とノウハウを生かし、ご希望のキャリアや条件に応じて転職のプロがサポートいたします。
X（旧Twitter）にて転職・キャリアに関する有益な情報も発信中。（https://twitter.com/MSJapan7373）
ビジネスメディア「Manegy（マネジー）」
https://www.manegy.com/
企業の経営管理領域と士業領域に特化したビジネスメディアです。
同領域に特化した人材紹介サービスで培ったノウハウを持ち管理部門と士業を知り尽くしたMS-Japanが運営する同メディアでは日々業務に役立つ情報やコンテンツを更新しています。
株式会社MS-Japan(本社：東京都千代田区 代表取締役会長兼社長CEO：有本隆浩／以下MS-Japan 証券コード：6539)は、全国の管理部門・士業人材に調査を実施いたしましたのでお知らせいたします。
この度、MS-Japanが運営する管理部門・士業の総合転職サービス「MS Career（エムエスキャリア）」は、【GWの休暇取得実態2024】を発表いたしました。
本調査では、最大10連休となる大型連休を前に、業務上4-5月が繁忙期となることも多い全国の管理部門と士業人材を対象に、GWの休暇の取得実態を調査しました。
「GWの休暇取得実態2024」調査サマリー
・過半数の56％が、暦通りの「3～4連休」
・「5人に1人」が10連休取得
・「5連休以上」取得も「3割」にのぼる
・GW休日5日未満の理由、第1位は「業務に支障」
・過ごし方「昨年よりアクティブ」は「1割」にとどまる
・「6割」が「長期休暇は仕事にプラスの影響」
調査結果の詳細
「管理部門・士業のGWの連休取得実態2024」
https://www.manegy.com/news/detail/8956
調査結果
①【「5人に1人」が10連休！ 「5連休以上」取得も「3割」にのぼる】
今年のゴールデンウイーク期間（4月27日 ～5月5日 ）の休暇の取得状況に関する項目では、暦通りである「3～4連休（55.8％）」が過半数を占め最多であるもの、中日の平日3日を休日にした「10連休」取得する人も17.1％にのぼることが明らかに。「5連休以上」取得する人は「3割」を占めました。
また企業規模別では、従業員数が1000名以上とそれ以下で連休数の違いが顕著に表れ、1000名以上の大企業では、3割が「10連休」取得することがわかりました。
さらに、「10連休」取得する17.1％のうち、約半数の49％は会社からの特別休暇が付与され10連休を取得するようでした。
②【GW休日5日未満の理由、半数が「業務に支障」】
一方で、設定された土日祝日の7日よりも休日数少ない、GWの休日数が6日以下の人に向けて、休暇取得をしない理由について調査を行いました。
結果、休暇取得しない理由の第1位は「休むと業務に支障が出る（46.1％）」、ついで「勤務先にGW休みが存在しない（42.6％）」と続きました。
③【GW過ごし方、「昨年よりアクティブ」は「1割」にとどまる】
今年はコロナが5類に移行して初めてのGWですが、物価高や円安の影響を受けてか、「昨年よりアクティブに過ごす予定」の人は12.6％にとどまり、約7割の人は「昨年と同様の過ごし方」と回答。
GWの過ごし方は、「自宅で過ごす」が最多で59.8％、ついで「近場への外出」が46.7％。
GW中の平日3日が影響してか、国内や海外旅行に行く方は昨年より減る一方で、「帰省」する方は昨年より４ポイント増えました。
④【「6割」が「長期休暇は仕事にプラスの影響」と回答】
最後に、長期休暇の仕事への影響については、「58％」が「仕事にプラスの影響がある」と回答。遠出をせずにのんびり過ごすだけでも、心身リフレッシュして、長期休暇明けの仕事に前向きになれる人が多いと言えそうです。
本調査の全結果はこちらの記事でご確認ください。
https://www.manegy.com/news/detail/8956
調査概要
調査方法：WEBアンケート
調査対象：全国の管理部門
調査テーマ：「2024年GWの予定」に関する実態調査
有効回答数：199名
調査実施日：2024年4月8日 ～4月12日
調査主体：株式会社MS-Japan（https://www.jmsc.co.jp/）
※本調査のグラフ内の構成比は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない場合がございます。
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本調査結果を掲載・利用される場合は、出典「MS-Japan調べ（https://www.manegy.com/news/detail/8956）」と明記をお願いいたします。
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創業より30年以上に渡り、経理・財務・人事・総務・法務・経営企画といった「経営管理部門」と、弁護士・公認会計士・税理士などの「士業」に特化し、人材紹介事業・メディア事業を行っています。
「人」と「情報」のマッチングをキーワードに、個人、企業、または社会の方々が当社と関わる中で､困っていること、悩んでいることを解決できる「心のサービス」をご提供しています。
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管理部門と士業に特化した、業界最大級の求人数を誇る転職サービス。「人材紹介」「求人検索」「スカウトサービス」の3サービスを展開。
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