キャリアや就職・転職全般に関する研究や各種調査を行う機関『Job総研』(※1)を運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：小谷匠 以下「ライボ」）は、575人の社会人男女を対象に「2021年 忘年会意識調査」を実施しました。同調査では現勤務先での忘年会実施率や、コロナ禍前と現在の比較及び忘年会実施の賛否やその理由などを含めた忘年会に対する意識について調査しました。
【忘年会の実施率比較と賛否】
緊急事態宣言下解除後の行動制限緩和により、徐々に日常を取り戻しつつある日本では、忘年会シーズンを前に飲食店の時短要請が解除され、約1年ぶりに通常営業を開始している飲食店も多くなりました。
しかし長期化しているコロナ禍の影響で変化したライフスタイルは、既にニューノーマルとして定着していることから、本年における忘年会の実施率や意識への影響があると予測できます。これを背景にJob総研では、「2021年 忘年会意識調査」を実施するに至りました。2019年から2021年の忘年会実施率の比較や、忘年会の賛否とその理由、忘年会でのコロナ対策の意識や開催場所などについても調査しました。
【調査概要】
調査対象者 ：全国 / 男女 / 20〜69歳
調査条件 ：1年以内〜10年以上勤務している社会人
20人～1000人以上規模の会社に所属
調査期間 ：2021年11月5日 ～11月9日
サンプル数 ：575人
調査方法 ：インターネット調査
【TOPICS】
・全体の87.1%が現勤務先で今年の忘年会は実施なしと回答
・2019年の忘年会実施率65.5%と比較して2021年は53.4%減少し2020年からはほぼ横ばい
・勤務先以外での忘年会実施の有無については68.0%が実施なしと回答
・全体の49.2%が今年の忘年会実施について反対派を回答し、年代が上がるほど反対派が多い
・反対派の理由として最多回答は「コロナ感染を警戒」、賛成派は社内コミュニケーション重視
【今年の忘年会実施率とコロナ禍比較】
「今年勤務先で忘年会を実施するか」の問いに全体の87.1%が「いいえ」と回答しました。2020年の忘年会実施率では92.3%が「実施なし」と回答し、昨対比で横ばいという結果になりました。また、新型コロナウイルスの感染拡大直前にあたる2019年の忘年会は「実施なし」34.5%で、コロナ禍前と今では忘年会の実施率が大きく変化していることがわかりました。
【今年忘年会を開催する方の回数・規模・場所】
今年勤務先の忘年会が「実施される」と回答した方への問いでは、32.0%が「勤務先以外では忘年会の実施なし」と回答し、今年の忘年会の実施回数は「1回」が46.0%、10人未満の実施が38.0%と最多回答になりました。また、どこで忘年会が開催されるかについては、「飲食店」が最多の50%で、次で「オンライン」が40.0%の回答結果になりました。
【忘年会実施の賛否と反対派理由】
緊急事態宣言と飲食店の時短要請が解除された2021年の忘年会実施についての賛否は、「反対」22.4%、「やや反対」26.8%で、合算すると約半数の49.2%が反対派の回答をしました。また「どちらでもない」が20.0%で、「賛成」が8.5%、「やや賛成」22.2%の回答で、賛成派は全体で31.3%でした。
また、反対の理由として最も多かったのは、「コロナ感染への恐れ」55.2%で、賛成派の理由で最多回答だったのは「コミュニケーションの活性化」という結果になりました。
【年代別の反対派率】
反対派を年代別で見ていくと、「20代」41.6%、「30代」47.8%、「40代」57.7%、「50代」58.1%で、年代があがると反対派の回答が高まる傾向にある結果になりました。(※「反対」「やや反対」を合算した「反対派回答」を各年代の回答者数から割合を集計)
【調査まとめ】
社会人男女を対象に実施した「2021年 忘年会意識調査」では、今年における会社の忘年会は「実施なし」が約9割で、昨対比でほぼ横ばいという結果になりました。緊急事態宣言も飲食店の時短要請も解除された2021年の年末に、コロナ禍前と同じような活気が戻る可能性は低いと予測できます。その理由として、長引くコロナ禍で変化したライフスタイルや価値観の変化が影響していると考えられます。
また、徐々に日常を取り戻しつつある日本とはいえ、忘年会の実施については反対派が多数となり、「コロナ感染への恐れ」という理由が最多回答という結果から、ポストコロナ・アフターコロナに移行後も価値観やライフスタイルのニューノーマルは定着していくと考えられます。
ライボでは今後も社会人を対象にした就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで、個が活躍する社会の実現を目指してまいります。
【(※2)2021年 忘年会意識調査 報告書】
報告書では回答者属性やより詳細な集計結果、回答者コメントなどを記載しています。
https://laibo.jp/info/20211115-2/
【(※1)Job総研について】
Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。
【JobQについて】
「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は28万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
■JobQの「職場」に関する相談
https://job-q.me/tags/22101
【会社概要】
会社名 ：株式会社ライボ
設立 ：2015年2月3日
代表取締役 ：小谷 匠
所在地 ：〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9第一暁ビル3階
事業内容 ：キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営
グループ会社 ：2019年3月1日 パーソルキャリア株式会社にグループイン
ホームページ ：https://laibo.jp/
報告資料 ：https://laibo.jp/info/20211115-2/
【忘年会の実施率比較と賛否】
緊急事態宣言下解除後の行動制限緩和により、徐々に日常を取り戻しつつある日本では、忘年会シーズンを前に飲食店の時短要請が解除され、約1年ぶりに通常営業を開始している飲食店も多くなりました。
しかし長期化しているコロナ禍の影響で変化したライフスタイルは、既にニューノーマルとして定着していることから、本年における忘年会の実施率や意識への影響があると予測できます。これを背景にJob総研では、「2021年 忘年会意識調査」を実施するに至りました。2019年から2021年の忘年会実施率の比較や、忘年会の賛否とその理由、忘年会でのコロナ対策の意識や開催場所などについても調査しました。
【調査概要】
調査対象者 ：全国 / 男女 / 20〜69歳
調査条件 ：1年以内〜10年以上勤務している社会人
20人～1000人以上規模の会社に所属
調査期間 ：2021年11月5日 ～11月9日
サンプル数 ：575人
調査方法 ：インターネット調査
【TOPICS】
・全体の87.1%が現勤務先で今年の忘年会は実施なしと回答
・2019年の忘年会実施率65.5%と比較して2021年は53.4%減少し2020年からはほぼ横ばい
・勤務先以外での忘年会実施の有無については68.0%が実施なしと回答
・全体の49.2%が今年の忘年会実施について反対派を回答し、年代が上がるほど反対派が多い
・反対派の理由として最多回答は「コロナ感染を警戒」、賛成派は社内コミュニケーション重視
【今年の忘年会実施率とコロナ禍比較】
「今年勤務先で忘年会を実施するか」の問いに全体の87.1%が「いいえ」と回答しました。2020年の忘年会実施率では92.3%が「実施なし」と回答し、昨対比で横ばいという結果になりました。また、新型コロナウイルスの感染拡大直前にあたる2019年の忘年会は「実施なし」34.5%で、コロナ禍前と今では忘年会の実施率が大きく変化していることがわかりました。
【今年忘年会を開催する方の回数・規模・場所】
今年勤務先の忘年会が「実施される」と回答した方への問いでは、32.0%が「勤務先以外では忘年会の実施なし」と回答し、今年の忘年会の実施回数は「1回」が46.0%、10人未満の実施が38.0%と最多回答になりました。また、どこで忘年会が開催されるかについては、「飲食店」が最多の50%で、次で「オンライン」が40.0%の回答結果になりました。
【忘年会実施の賛否と反対派理由】
緊急事態宣言と飲食店の時短要請が解除された2021年の忘年会実施についての賛否は、「反対」22.4%、「やや反対」26.8%で、合算すると約半数の49.2%が反対派の回答をしました。また「どちらでもない」が20.0%で、「賛成」が8.5%、「やや賛成」22.2%の回答で、賛成派は全体で31.3%でした。
また、反対の理由として最も多かったのは、「コロナ感染への恐れ」55.2%で、賛成派の理由で最多回答だったのは「コミュニケーションの活性化」という結果になりました。
【年代別の反対派率】
反対派を年代別で見ていくと、「20代」41.6%、「30代」47.8%、「40代」57.7%、「50代」58.1%で、年代があがると反対派の回答が高まる傾向にある結果になりました。(※「反対」「やや反対」を合算した「反対派回答」を各年代の回答者数から割合を集計)
【調査まとめ】
社会人男女を対象に実施した「2021年 忘年会意識調査」では、今年における会社の忘年会は「実施なし」が約9割で、昨対比でほぼ横ばいという結果になりました。緊急事態宣言も飲食店の時短要請も解除された2021年の年末に、コロナ禍前と同じような活気が戻る可能性は低いと予測できます。その理由として、長引くコロナ禍で変化したライフスタイルや価値観の変化が影響していると考えられます。
また、徐々に日常を取り戻しつつある日本とはいえ、忘年会の実施については反対派が多数となり、「コロナ感染への恐れ」という理由が最多回答という結果から、ポストコロナ・アフターコロナに移行後も価値観やライフスタイルのニューノーマルは定着していくと考えられます。
ライボでは今後も社会人を対象にした就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで、個が活躍する社会の実現を目指してまいります。
【(※2)2021年 忘年会意識調査 報告書】
報告書では回答者属性やより詳細な集計結果、回答者コメントなどを記載しています。
https://laibo.jp/info/20211115-2/
【(※1)Job総研について】
Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。
【JobQについて】
「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は28万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
■JobQの「職場」に関する相談
https://job-q.me/tags/22101
【会社概要】
会社名 ：株式会社ライボ
設立 ：2015年2月3日
代表取締役 ：小谷 匠
所在地 ：〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9第一暁ビル3階
事業内容 ：キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営
グループ会社 ：2019年3月1日 パーソルキャリア株式会社にグループイン
ホームページ ：https://laibo.jp/
報告資料 ：https://laibo.jp/info/20211115-2/