報道関係者各位
平成２３年８月２日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ 3629）
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「2011年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性」を販売開始
～分野別にデジタルサイネージの導入状況と潜在需要を把握～
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■■ 要約 ■■
マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長 五十嵐幹 東京都中央区）は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バ
イオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング（代
表取締役 梅田佳夫 東京都台東区）が提供する「2011年版 デジタルサイネー
ジ市場の現状と今後の方向性」を販売開始しました。
詳細URL：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=619
■■ 商品概要 ■■
◇2016年までの市場規模を予測
◇2016年のコンテンツ関連潜在市場を試算
◇分野別にデジタルサイネージの導入状況と潜在需要を把握
従来から駅の運行案内、空港のフライトインフォメーション、高速道路サービ
スエリアの渋滞情報、オフィスビルやホテルの会場案内など、LEDやディスプレ
イ等を利用したテキストによる情報表示は活用されていました。ここ数年、
ネットワーク配信を利用し、映像情報を薄型ディスプレイに表示したデジタル
サイネージシステムの普及が急速に進んでいます。
薄型ディスプレイの低価格化やシステムベンダーが使いやすいパッケージソフ
トを開発したことや、通信環境が整い、自社サーバを持たずに配信ネットワー
クが利用できるASPサービスが取り入れられたことなどを背景に、初期導入費用
や運用コストが実用レベルに達したことが普及を促進しています。
2010年には各メーカーがデジタルサイネージを含むビジネスソリューション展
開を進め、顔認識機能付きデジタルサイネージ自動販売機が話題となる等、
連日ニュースリリースが発表され、デジタルサイネージ市場をめぐる動きは活
発化しています。
シード・プランニングでは、デジタルサイネージの広告活用の先駆けである
街頭広告ビジョンについて20年以上にわたり「大型映像年鑑」で継続調査を
実施してきました。このノウハウを生かし、本資料では、幅広くデジタルサイ
ネージ事業者、設置者、システムベンダーに取材を行い、特に、広告・販売促
進向けデジタルサイネージの将来性に着目して分析いたしました。
デジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーの皆様にご活用いただ
き、デジタルサイネージ市場発展の一助としていただければ幸いです。
■■ 目次 ■■
はじめに
調査概要
総括
第1章 デジタルサイネージ市場の動向
1.デジタルサイネージ市場の現状
（1） 参入企業の方向性
（2） デジタルサイネージの市場性
（3） デジタルサイネージの課題と対策
（4） 災害におけるデジタルサイネージ
2.分野別デジタルサイネージの状況
（1） 交通（鉄道、高速道路）
（2） 商業施設（スーパー、ショッピングモール）
（3） 金融（銀行、証券）
（4） 公共・官公庁
（5） 医療（病院・診療所）
（6） 文教（大学、高校、専門学校等）
（7） 教習所
（8） 美容院
（9） フィットネスクラブ
（10） ホテル
（11） 自動販売機
3.主な参入企業一覧
4.2010年各社の動向
第2章 デジタルサイネージ国内市場規模
1.対象とするデジタルサイネージ
2.2009年の国内市場規模
3.2015年までの国内市場規模予測
4.2015年のコンテンツ関連潜在市場の試算
（1） 商業施設（小売業）
（2） 交通（鉄道駅）
（3） 郵便局
（4） 銀行
（5） 病院・診療所
（6） 公立文化施設
（7） まとめ
第3章 デジタルサイネージ関連企業・団体の個票
1.デジタルサイネージ関連企業
（1） イッツ・コミュニケーションズ(株)
（2） サイバーステーション(株)
（3） シャープ(株)
（4） (株)ジェイアール東日本企画
（5） SCALA(株)
（6） ソニー(株)
（7） (株)丹青社
（8） 東芝エレベータ(株).
（9） 日本電気(株)
（10） パナソニック システムソリューションズ ジャパン(株)
パナソニック システムネットワークス(株)
（11） ピーディーシー(株)
（12） 三菱電機(株)
（13） 森ビル(株)
（14） 山万(株)
2.デジタルサイネージ関連団体
（1） デジタルサイネージコンソーシアム
（2） サイネージ広告媒体協議会
（3） 日本パブリックビューイング協会
（4） デジタルコンテンツ協議会（DCAJ）
第4章 デジタルサイネージの納入事例
1.国内納入事例
2.アジアの参入企業
（1） 中国
（2） 韓国
（3） マレーシア
（4） フィリピン
（5） タイ
（6） ベトナム
（7） インド
第5章 資料
1.広告費関連資料
（1） 媒体別広告費
（2） 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）
（3） 広告費内訳の推移
2.分野別資料
（1） 流通関連資料
[1] 業種別チェーン数
[2] 業種別チェーン店舗数
[3] チェーン数・チェーン店舗数の推移
（2） 建設関連資料
[1] 着工建築物使途別棟数推移（民間建築主）
[2] 着工建築物用途別棟数推移（民間建築主）
（3） 交通関連資料
[1] JR東日本エリアの乗降客数ベスト100（2008年度、2007年度）
[2] JR西日本エリアの乗降客数ベスト50（2007年度、2006年度）
■■ 商品詳細 ■■
商 品 名：2011年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性
発 刊 日：2011年6月30日
発 行：株式会社シード・プランニング
販 売：株式会社クロス・マーケティング
判 型：A4 / 194ページ
頒 価：
■製本版 126,000円（本体価格120,000円、消費税6,000円）
※別途送料500円
詳細URL：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=619
【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。
【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み
期日までに指定口座へお振込みください。
個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。
■■株式会社クロス・マーケティングについて■■
株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。
■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■
名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長 五十嵐 幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/
■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■
株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel：
Fax：
Mail：
Facebook：http://www.facebook.com/pages/Cross-Shop/164004066984033
twitter：http://twitter.com/cross_CS
平成２３年８月２日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ 3629）
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「2011年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性」を販売開始
～分野別にデジタルサイネージの導入状況と潜在需要を把握～
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■■ 要約 ■■
マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長 五十嵐幹 東京都中央区）は、エレクトロニクス・ITと医薬・医療・バ
イオ分野を中心に様々な調査を行っている株式会社シード・プランニング（代
表取締役 梅田佳夫 東京都台東区）が提供する「2011年版 デジタルサイネー
ジ市場の現状と今後の方向性」を販売開始しました。
詳細URL：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=619
■■ 商品概要 ■■
◇2016年までの市場規模を予測
◇2016年のコンテンツ関連潜在市場を試算
◇分野別にデジタルサイネージの導入状況と潜在需要を把握
従来から駅の運行案内、空港のフライトインフォメーション、高速道路サービ
スエリアの渋滞情報、オフィスビルやホテルの会場案内など、LEDやディスプレ
イ等を利用したテキストによる情報表示は活用されていました。ここ数年、
ネットワーク配信を利用し、映像情報を薄型ディスプレイに表示したデジタル
サイネージシステムの普及が急速に進んでいます。
薄型ディスプレイの低価格化やシステムベンダーが使いやすいパッケージソフ
トを開発したことや、通信環境が整い、自社サーバを持たずに配信ネットワー
クが利用できるASPサービスが取り入れられたことなどを背景に、初期導入費用
や運用コストが実用レベルに達したことが普及を促進しています。
2010年には各メーカーがデジタルサイネージを含むビジネスソリューション展
開を進め、顔認識機能付きデジタルサイネージ自動販売機が話題となる等、
連日ニュースリリースが発表され、デジタルサイネージ市場をめぐる動きは活
発化しています。
シード・プランニングでは、デジタルサイネージの広告活用の先駆けである
街頭広告ビジョンについて20年以上にわたり「大型映像年鑑」で継続調査を
実施してきました。このノウハウを生かし、本資料では、幅広くデジタルサイ
ネージ事業者、設置者、システムベンダーに取材を行い、特に、広告・販売促
進向けデジタルサイネージの将来性に着目して分析いたしました。
デジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーの皆様にご活用いただ
き、デジタルサイネージ市場発展の一助としていただければ幸いです。
■■ 目次 ■■
はじめに
調査概要
総括
第1章 デジタルサイネージ市場の動向
1.デジタルサイネージ市場の現状
（1） 参入企業の方向性
（2） デジタルサイネージの市場性
（3） デジタルサイネージの課題と対策
（4） 災害におけるデジタルサイネージ
2.分野別デジタルサイネージの状況
（1） 交通（鉄道、高速道路）
（2） 商業施設（スーパー、ショッピングモール）
（3） 金融（銀行、証券）
（4） 公共・官公庁
（5） 医療（病院・診療所）
（6） 文教（大学、高校、専門学校等）
（7） 教習所
（8） 美容院
（9） フィットネスクラブ
（10） ホテル
（11） 自動販売機
3.主な参入企業一覧
4.2010年各社の動向
第2章 デジタルサイネージ国内市場規模
1.対象とするデジタルサイネージ
2.2009年の国内市場規模
3.2015年までの国内市場規模予測
4.2015年のコンテンツ関連潜在市場の試算
（1） 商業施設（小売業）
（2） 交通（鉄道駅）
（3） 郵便局
（4） 銀行
（5） 病院・診療所
（6） 公立文化施設
（7） まとめ
第3章 デジタルサイネージ関連企業・団体の個票
1.デジタルサイネージ関連企業
（1） イッツ・コミュニケーションズ(株)
（2） サイバーステーション(株)
（3） シャープ(株)
（4） (株)ジェイアール東日本企画
（5） SCALA(株)
（6） ソニー(株)
（7） (株)丹青社
（8） 東芝エレベータ(株).
（9） 日本電気(株)
（10） パナソニック システムソリューションズ ジャパン(株)
パナソニック システムネットワークス(株)
（11） ピーディーシー(株)
（12） 三菱電機(株)
（13） 森ビル(株)
（14） 山万(株)
2.デジタルサイネージ関連団体
（1） デジタルサイネージコンソーシアム
（2） サイネージ広告媒体協議会
（3） 日本パブリックビューイング協会
（4） デジタルコンテンツ協議会（DCAJ）
第4章 デジタルサイネージの納入事例
1.国内納入事例
2.アジアの参入企業
（1） 中国
（2） 韓国
（3） マレーシア
（4） フィリピン
（5） タイ
（6） ベトナム
（7） インド
第5章 資料
1.広告費関連資料
（1） 媒体別広告費
（2） 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）
（3） 広告費内訳の推移
2.分野別資料
（1） 流通関連資料
[1] 業種別チェーン数
[2] 業種別チェーン店舗数
[3] チェーン数・チェーン店舗数の推移
（2） 建設関連資料
[1] 着工建築物使途別棟数推移（民間建築主）
[2] 着工建築物用途別棟数推移（民間建築主）
（3） 交通関連資料
[1] JR東日本エリアの乗降客数ベスト100（2008年度、2007年度）
[2] JR西日本エリアの乗降客数ベスト50（2007年度、2006年度）
■■ 商品詳細 ■■
商 品 名：2011年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性
発 刊 日：2011年6月30日
発 行：株式会社シード・プランニング
販 売：株式会社クロス・マーケティング
判 型：A4 / 194ページ
頒 価：
■製本版 126,000円（本体価格120,000円、消費税6,000円）
※別途送料500円
詳細URL：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=619
【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。
【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み
期日までに指定口座へお振込みください。
個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。
■■株式会社クロス・マーケティングについて■■
株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティング
リサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。
■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■
名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長 五十嵐 幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/
■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■
株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel：
Fax：
Mail：
Facebook：http://www.facebook.com/pages/Cross-Shop/164004066984033
twitter：http://twitter.com/cross_CS