スキル・コンピテンシー・アセスメント、研修・人財コンサル専門の教育サービスベンチャー・株式会社ネクストエデュケーションシンク(本社:文京区本郷、代表取締役:斉藤 実、資本金2000万円)は、政府や企業でイノベーションの重要性が叫ばれる中、クラウド型人財アセスメント開発のノウハウと1000社300万人を超える各種人財能力のビッグデータ統計分析をベースに、新たにイノベーティブ人財の様々な能力の可視化、イノベーション経営の実現を支援する人財戦略ツール「イノベーティブ人財診断(TM)[個人編]」のサービスを2015年7月 16日に開始します。
本診断は、ITコーディネータ協会監修の書籍、<人の意識、組織のDNAを変える!>『プロセスで解き明かすイノベーション~イノベーション経営プロセスガイドライン~』(日経BP社刊)に完全準拠し、日本イノベーション融合学会が学術編集した診断です。本診断結果をもとにした人財育成・組織分析・コンサルティングサービスも予定しています。
<内容>本診断[個人編]では、ITコーディネータ協会監修の『プロセスで解き明かすイノベーション』における「イノベーション経営プロセスガイドライン」に完全準拠して、イノベーション経営プロセス全体における「イノベーション実現プロセス」のフェーズ毎に必要とされる個人の能力要素を、客観的に可視化し、全体平均や企業平均、偏差値と比較して、人財の発掘や育成に繋げることができます。
「イノベーションの姿勢と方向性の確認」「価値発見」「価値設計」「価値実証」「価値実現」の各フェーズ毎で、イノベーティブ人財に必要とされる能力要素を「①資質(=資質・性格)、②意識知(=意識・マインド)、③専門知(=知識・スキル)、④行動知(=コンピテンシー)」という人財育成が可能な能力要素に分解して可視化し、経営者や人事によるイノベーティブ人財の能力把握、適財適所配属、人財育成などですぐに活用ができるようにいたしました。
また、イノベーションの各プロセスごとの役割の特徴を表した5つの人財タイプを定義して「iイニシエータ」「iファインダ」「iデザイナ」「iデベロッパ」「iエグゼキューター」の人財像の中から、個人の能力構成・適性をもとに最も適した人財タイプを抽出表示します。またその他の人財タイプに対しても適性度を表示し、様々なタイプからなる組織人財の活用範囲を適性に合わせて最適化することができます。
さらに、すべての業界で活用ができる標準アセスメントとし、また経営人財、営業人財、開発人財などの業務分野や、役職、年齢を問わず、幅広く企業社員全体でも活用ができ、自己発見に役立ち、面談、キャリアカウンセリングなどの参考資料としても活用可能な最新の診断として開発しました。
本診断により、これまで埋もれていた、組織内外の尖った人財の発掘や、人財の採用、発掘、育成・活用、個人のタイプ・能力に応じた適財適所配置の実現、人財育成を可能とし、組織の価値創出・イノベーションの実現を支援します。
◇本サービスの概要
・サービス提供形式: Saas(ASP)形式
・アセスメント所要時間:約60分
・受診費用:1ライセンス ¥25,000(税抜き) /1人診断1回実施
・組織管理画面(クラウド)(オプション) 利用料 月額 ¥50,000(税抜き)~
・その他、法人向け組織分析・コンサルティング費用は別途
ネクストエデュケーションシンクでは、本診断を初年度500社、次年度1000社への導入を目標としています。
■今後の展開について
本診断は、個人の能力を診断する「個人編」ですが、今後、組織のイノベーションに関する風土、環境、体質等を診断する組織力を診断する「組織編」のサービスも開発・リリース予定となっています。
■ 本リリースに関するお問い合わせ
東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F
株式会社ネクストエデュケーションシンク マーケティングビジネス部 山端、斉藤(加那)
TEL : FAX: e-mail:
《参考資料》
■ 株式会社ネクストエデュケーションシンクについて http://www.nextet.net/
累計実施数400万のオリジナルWebアセスメント、客観型スキル・コンピテンシー診断と企業人財育成、研修専門の人財育成・組織コンサルサービス会社として、広くIT系からビジネス系まで、国内最大級の3000種類の研修・eラーニングコースを取り扱い、大手、中堅の顧客企業の目的に合わせた専用企業研修アウトソーシング・ポータルサイト「ネクストパックe」のコンサル、構築・運営サービスを行っています。
【主要商品】客観型スキル診断「NETスキルチェック(R)」シリーズ/「ITSSレベルチェッカー(TM)」/「営業力診断(コンサルティングセールスチェッカー)Ver.2」/「NET-SCMS」(スキルチェックマネジメント・組織分析ツール)/わずか7分で人財の本質を見極めるインターネット型適性・資質診断「NET*ASK」/総合コンピテンシー診断「人間力診断(TM)」/人材派遣業向け「Office Do(TM)」/情報処理技術者試験対策Webトレーニング「NETパーフェクトトレーナー」/企業ごとにカスタマイズ可能なSaaS(ASP)型能力診断システム開発、eラーニング、採用診断システム、人財育成システム、タレントマネジメントシステム、人事システム連携の受託開発など。
ほか、集合研修・eラーニング・教育情報 満載の企業研修ポータルサイト「エデュケ」(月刊60万PV)、経営者、人事部、研修教育担当者向けの会員制の人財開発・教育戦略メールマガジン「NET通信」(週刊/2500社、登録会員6000人)を配信。スキル診断・育成システムを活用した新規事業開発のコンサルテーションから人事・教育システムの構築連繋、教育ポータル事業の構築運営、研修実施マネジメントの一括フルアウトソーシングまでトータルで支援することができる「教育力」と「IT技術力」を持つ国内有数の人財育成サービス・組織コンサル専門会社として実績を持ちます。
□ 名称: 株式会社ネクストエデュケーションシンク
代表取締役: 斉藤 実 (さいとう みのる)
設立: 1999年10月
本社: 東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F Tel: Fax:
□ 参加団体: スキル標準ユーザー協会(SSUG)/日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)/日本イノベーション融合学会/コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)/日本テスト学会/東京商工会議所/など。
□ 資本金: 2,000万円
□ 関連 URL
・ホームページ: http://www.nextet.net/
・エデュケ(社会人向け学習教材/企業向け教育・研修ポータルサイト): http://www.net-eduket.jp/
・公式Facebookページ: http://www.facebook.com/nexteducationthink
■ 特定非営利活動法人ITコーディネータ協会について http://www.itc.or.jp/
ITコーディネータ協会は経済産業大臣(当時は通商産業大臣)の諮問機関である産業構造審議会 情報産業部
会 情報化人材対策小委員会の中間報告を受けて、経営戦略を情報システムに繋ぐ企業経営者の良きパートナー人
材=「ITコーディネータ」の育成、認定、普及を目的として 2001 年 2 月にNPO法人(特定非営利活動法人)
として創設されました。発足以来ITコーディネータの認定、輩出と活動支援を行い、現在、経済産業省の推進資格として、約6500名の資格保有者が全国各地で活動しています。
■日本イノベーション融合学会について http://www.ifsj.jp/
日本イノベーション融合学会は、変化と競争に果敢にチャレンジし生き残っていく創造的なイノベーティブ人財を多方面から結集し、相互のコラボレーションから、異分野間の融合領域において新たなイノベーションを創出することを目的に、2014年4月に設立された学会です。特定テーマの深耕を行う「知の拠点」である各研究クラスターの活動を支援すると同時に、各種大会における発表や知の共有による、会員の交流・ビジネスマッチングの場を提供しています。
本診断は、ITコーディネータ協会監修の書籍、<人の意識、組織のDNAを変える!>『プロセスで解き明かすイノベーション~イノベーション経営プロセスガイドライン~』(日経BP社刊)に完全準拠し、日本イノベーション融合学会が学術編集した診断です。本診断結果をもとにした人財育成・組織分析・コンサルティングサービスも予定しています。
<内容>本診断[個人編]では、ITコーディネータ協会監修の『プロセスで解き明かすイノベーション』における「イノベーション経営プロセスガイドライン」に完全準拠して、イノベーション経営プロセス全体における「イノベーション実現プロセス」のフェーズ毎に必要とされる個人の能力要素を、客観的に可視化し、全体平均や企業平均、偏差値と比較して、人財の発掘や育成に繋げることができます。
「イノベーションの姿勢と方向性の確認」「価値発見」「価値設計」「価値実証」「価値実現」の各フェーズ毎で、イノベーティブ人財に必要とされる能力要素を「①資質(=資質・性格)、②意識知(=意識・マインド)、③専門知(=知識・スキル)、④行動知(=コンピテンシー)」という人財育成が可能な能力要素に分解して可視化し、経営者や人事によるイノベーティブ人財の能力把握、適財適所配属、人財育成などですぐに活用ができるようにいたしました。
また、イノベーションの各プロセスごとの役割の特徴を表した5つの人財タイプを定義して「iイニシエータ」「iファインダ」「iデザイナ」「iデベロッパ」「iエグゼキューター」の人財像の中から、個人の能力構成・適性をもとに最も適した人財タイプを抽出表示します。またその他の人財タイプに対しても適性度を表示し、様々なタイプからなる組織人財の活用範囲を適性に合わせて最適化することができます。
さらに、すべての業界で活用ができる標準アセスメントとし、また経営人財、営業人財、開発人財などの業務分野や、役職、年齢を問わず、幅広く企業社員全体でも活用ができ、自己発見に役立ち、面談、キャリアカウンセリングなどの参考資料としても活用可能な最新の診断として開発しました。
本診断により、これまで埋もれていた、組織内外の尖った人財の発掘や、人財の採用、発掘、育成・活用、個人のタイプ・能力に応じた適財適所配置の実現、人財育成を可能とし、組織の価値創出・イノベーションの実現を支援します。
◇本サービスの概要
・サービス提供形式: Saas(ASP)形式
・アセスメント所要時間:約60分
・受診費用:1ライセンス ¥25,000(税抜き) /1人診断1回実施
・組織管理画面(クラウド)(オプション) 利用料 月額 ¥50,000(税抜き)~
・その他、法人向け組織分析・コンサルティング費用は別途
ネクストエデュケーションシンクでは、本診断を初年度500社、次年度1000社への導入を目標としています。
■今後の展開について
本診断は、個人の能力を診断する「個人編」ですが、今後、組織のイノベーションに関する風土、環境、体質等を診断する組織力を診断する「組織編」のサービスも開発・リリース予定となっています。
■ 本リリースに関するお問い合わせ
東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F
株式会社ネクストエデュケーションシンク マーケティングビジネス部 山端、斉藤(加那)
TEL : FAX: e-mail:
《参考資料》
■ 株式会社ネクストエデュケーションシンクについて http://www.nextet.net/
累計実施数400万のオリジナルWebアセスメント、客観型スキル・コンピテンシー診断と企業人財育成、研修専門の人財育成・組織コンサルサービス会社として、広くIT系からビジネス系まで、国内最大級の3000種類の研修・eラーニングコースを取り扱い、大手、中堅の顧客企業の目的に合わせた専用企業研修アウトソーシング・ポータルサイト「ネクストパックe」のコンサル、構築・運営サービスを行っています。
【主要商品】客観型スキル診断「NETスキルチェック(R)」シリーズ/「ITSSレベルチェッカー(TM)」/「営業力診断(コンサルティングセールスチェッカー)Ver.2」/「NET-SCMS」(スキルチェックマネジメント・組織分析ツール)/わずか7分で人財の本質を見極めるインターネット型適性・資質診断「NET*ASK」/総合コンピテンシー診断「人間力診断(TM)」/人材派遣業向け「Office Do(TM)」/情報処理技術者試験対策Webトレーニング「NETパーフェクトトレーナー」/企業ごとにカスタマイズ可能なSaaS(ASP)型能力診断システム開発、eラーニング、採用診断システム、人財育成システム、タレントマネジメントシステム、人事システム連携の受託開発など。
ほか、集合研修・eラーニング・教育情報 満載の企業研修ポータルサイト「エデュケ」(月刊60万PV)、経営者、人事部、研修教育担当者向けの会員制の人財開発・教育戦略メールマガジン「NET通信」(週刊/2500社、登録会員6000人)を配信。スキル診断・育成システムを活用した新規事業開発のコンサルテーションから人事・教育システムの構築連繋、教育ポータル事業の構築運営、研修実施マネジメントの一括フルアウトソーシングまでトータルで支援することができる「教育力」と「IT技術力」を持つ国内有数の人財育成サービス・組織コンサル専門会社として実績を持ちます。
□ 名称: 株式会社ネクストエデュケーションシンク
代表取締役: 斉藤 実 (さいとう みのる)
設立: 1999年10月
本社: 東京都文京区本郷5-1-16 VORT本郷3F Tel: Fax:
□ 参加団体: スキル標準ユーザー協会(SSUG)/日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)/日本イノベーション融合学会/コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)/日本テスト学会/東京商工会議所/など。
□ 資本金: 2,000万円
□ 関連 URL
・ホームページ: http://www.nextet.net/
・エデュケ(社会人向け学習教材/企業向け教育・研修ポータルサイト): http://www.net-eduket.jp/
・公式Facebookページ: http://www.facebook.com/nexteducationthink
■ 特定非営利活動法人ITコーディネータ協会について http://www.itc.or.jp/
ITコーディネータ協会は経済産業大臣(当時は通商産業大臣)の諮問機関である産業構造審議会 情報産業部
会 情報化人材対策小委員会の中間報告を受けて、経営戦略を情報システムに繋ぐ企業経営者の良きパートナー人
材=「ITコーディネータ」の育成、認定、普及を目的として 2001 年 2 月にNPO法人(特定非営利活動法人)
として創設されました。発足以来ITコーディネータの認定、輩出と活動支援を行い、現在、経済産業省の推進資格として、約6500名の資格保有者が全国各地で活動しています。
■日本イノベーション融合学会について http://www.ifsj.jp/
日本イノベーション融合学会は、変化と競争に果敢にチャレンジし生き残っていく創造的なイノベーティブ人財を多方面から結集し、相互のコラボレーションから、異分野間の融合領域において新たなイノベーションを創出することを目的に、2014年4月に設立された学会です。特定テーマの深耕を行う「知の拠点」である各研究クラスターの活動を支援すると同時に、各種大会における発表や知の共有による、会員の交流・ビジネスマッチングの場を提供しています。