2014年3月19日(水)  -企業向けセキュリティソリューションのグローバルリーダであるWatchGuard(R) Technologiesの日本法人である、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社(本社:東京都目黒区、社長執行役員 根岸正人、以下ウォッチガード)は、ソフトウェア開発サービスをグローバルで展開するSynerzip社が、ウォッチガードのUTM(統合脅威管理)アプライアンスと併せて、同社の新しいリアルタイムセキュリティインテリジェンス可視化ソリューション「WatchGuard Dimension」を採用したと発表しました。Synerzip社は世界中に顧客を持ち、本社をテキサス州ダラスに、そして開発センターをインドに置いています。同社では広範なネットワークの安全性を確保し、利用傾向とセキュリティ上の脅威を迅速に把握する必要がありました。

Synerzip社のITマネージャであるキラン・ラットナカ―(Kiran Ratnakar)氏は、以下のようにコメントしています。「私たちのネット環境では、常時1,200台以上ものデバイスがインターネットに接続されており、600台以上のモバイル端末がAndroid、iOS、Windowsの各プラットフォーム上でのアプリケーションのテストネットワークに接続しています。このテストでは、開発における機密情報を頻繁に共有する必要があり、UTM(統合脅威管理)ソリューションを導入して通信の安全性を確保することが至上命題でした。ウォッチガードのXTMシリーズとネットワークセキュリティ監視ツールであるWatchGuard Dimensionにより、ネットワークパフォーマンスを維持できるだけでなく、革新的な可視化ツールを活用したネットワークの管理やネットワーク利用のトレンド分析が可能になり、セキュリティログデータの長時間に渡る分析作業から開放されました。」

「ウォッチガードのUTM(統合脅威管理)ソリューションに標準提供されるDimensionは素晴らしいツールであり、高価で複雑なSIEMソリューションを使わなくても済むようになりました。例えば、エグゼクティブレポートによるハイレベルなネットワークの利用と傾向の概要レポートをはじめとして、ThreatMap(脅威マップ)機能による膨大なログデータから世界中のネットワークの脅威を可視化、またはTreeMapping(ツリーマッピング)機能によるビジュアル形式で特定のデータを把握し、速やかにレポートを作成して必要となるアクションの判断と適切なポリシーの策定などを支援してくれます。我々のネットワーク上のデータセキュリティの評価方法が飛躍的に向上しました」(ラットナカ―氏)。

Synerzip社は、通常のIT管理とセキュリティポリシー策定を容易にするため、Dimensionのカスタムレポートを週次のITミーティングで使用し、拒否パケットや侵入検知レポートなど、同社のネットワークにおける多角的方面でのヘルス状況を共有しています。これらのレポートは、リアルタイムで特定の傾向を可視化して、より迅速に脅威に対処し、ポリシーを策定するのに役立っています。また、IT部門ではSynerzip社のネットワークヘルス全般を30日周期で簡単に比較することができます。Synerzip社は、Dimensionの利用開始2ヵ月後に、同社のデスクトップのアンチウイルスソフトが見逃した脅威を検出しており、レポートの作成時間を大幅に短縮することに成功しています。

Synerzip社の共同製品開発サイクルでは、ロケーションやタイムゾーンに関係なく、自由にWebにアクセスし、ソフトウェアのダウンロードやインストールを無制限にできるユーザが参加しており、セキュリティの問題が常に懸念される状況にあります。Synerzip社は、顧客に提供する多様なデバイスをテストするための複雑なネットワーク、ネットワークサービス、VPN、配信サーバ、VLANなどに対して機密データやコンテンツが安全に保護されている事を保障し、ハイパフォーマンスで高い稼働率を維持する必要があります。Synerzip社はこれらの課題を実現して、同社が必要とする多様な外部の脅威に対処するため、ネットワークの一元管理と保護を可能にするウォッチガードのセキュリティソリューションを選択しました。

Synerzip社のCEOであるヘマント・エルへンス(Hemant Elhence)氏は、以下のように述べています。「Synerzipの主要顧客は、ベンチャー精神が旺盛な革新的なテクノロジ企業であるため、ソフトウェアの製品開発作業には堅牢かつセキュアなネットワーク環境が必須です。クライアントの知的財産を保護することが、ウォッチガードのUTM(統合脅威管理)アプライアンスに投資した最も大きな理由だと言えます。」

ウォッチガードのUTM(統合脅威管理)アプライアンスのXTMシリーズには、アンチウイルス、URLフィルタリング、アンチスパム、IPS(不正侵入検知/防御)、アプリケーション制御、DLP(情報漏えい対策)などの機能が単体の統合型セキュリティアプライアンスに集約されており、一元管理することができます。WatchGuard Dimensionはクラウド対応のネットワークセキュリティ可視化ツールであり、XTMシリーズの標準提供ツールとして提供されています。Dimensionはビッグデータの可視化とレポーティングツールのスイートとして、重要なセキュリティの問題と傾向を速やかに隔離、抽出し、ネットワーク全体に適切なセキュリティポリシーを迅速に適用することができます。

(ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社 社長執行役員 根岸正人)
「Synerzip社のように、顧客の機密データをネットワーク上でやり取りするには高いセキュリティレベルが必要となります。WatchGuard Dimensionはネットワークセキュリティの脅威を可視化することで、迅速に適切な対応を可能にします。また、複数のXTMを統合した一元管理が行えるため、ネットワークとセキュリティの管理・保守が可能となり、セキュリティ担当者の負荷を大幅に軽減します。」

(Synerzip社について)
Synerzip社は米国テキサス州ダラスに本社を置き、中堅規模のソフトウェア企業を顧客に持ち、米国とインドにアジャイルソフトウェア製品開発およびQA/テストのサービス拠点を展開しています。Synerzip社は、2004年にソフトウェア開発の課題を熟知したソフトウェアのプロフェッショナルから成る精鋭チームにより設立されました。Synerzip社は、先行投資リスクの軽減、雑業務の負荷、設置費用が不要となるオフショアのメリットをクライアントに提供しています。Synerzip社のオフショア開発センターはインドのプネーに位置しており、クライアントの真のパートナーとして、オフショアチームをクライアントが自社チームのように活用できるよう支援しています。Synerzip社の主要顧客は360Commerce、Tangoe、 Credant Technologies、Servient、CMS Globalsoft、Skywire Software、Pavilion Technologies、Gimmal Group、 PDX/Rx.com、ClearOrbit、UnWired Buyer、MediaCart、BarFly、NeoFirma、iTKO、eGistics、Quickoffice、 CoreTrace、FuelQuest、MixZing/SocialMuse、PeopleAdmin、DrillingInfo、ExamSoft、Studer Group、Mercatus、 Long Range Systems、Prodagioなど先進的な技術を提供しているプライベートテクノロジ企業となっています。詳細はSynerzip.com をご覧下さい。

その他のSynerzip社の情報、プロモーション、アップデートはTwitter(@Synerzip_Agile)、FacebookまたはLinkedInをご覧下さい。

【WatchGuard Technologiesについて】
WatchGuard(R) Technologiesは、業界標準ハードウェア、ベストインクラスセキュリティ、ポリシーベースの管理ツールを独自アーキテクチャにより統合したビジネスセキュリティソリューションを提供するグローバルリーダとして、全世界の企業にセキュリティソリューションを提供しています。WatchGuard ファミリ製品は、複数のセキュリティサービス、シングルコンソールによる導入と管理、インテリジェントに統一された脅威管理を統合し、「スマートセキュリティ」のコンセプトのもとに、すべての規模の企業に安全なビジネスの継続を支援します。ウォッチガード製品は先進的な独自のサポートプログラムLiveSecurity(R)により守られています。本社を米国ワシントン州シアトルに置き、北米、ヨーロッパ、アジアパシフィック、ラテンアメリカに支社を展開しています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多くのパートナーを通じて、アプライアンス製品の販売のみならず、マネージド(管理)サービスも提供し、セキュリティの「見える化」、セキュリティとネットワークの「管理」など拡大するニーズに対し、ソリューションを提供しています。詳細は http://www.watchguard.co.jp をご覧下さい。

WatchGuardは、WatchGuard Technologies, Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。

※本文は、2014年3月17日  に米国WatchGuard Technologies, Inc.により発表されたプレスリリースを元に作成しています。

【本プレスリリースに関するお問い合わせ】
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