ネクストエデュケーションシンク社、NEC、日経HRが共催 した「第１回就業力育成セミナー」の事例報告が、「全私学新聞」に掲載される。全国の大学のキャリア教育関係者、文科省担当者が一堂に会 し就職氷河期の今だからこそ、企業・社会が学力以前に学生達に求める本質能力「就業力」育成について真剣に取り組む大学の事例等が発表された

最大の就職氷河期といわれるいま、企業や社会は、大学生に、学力以前に、主体性をもって仕事で活躍できる本質的な能力・コンピテンシー、「就業力」（学生の社会的・職業的自立を図る力）を求めています。各大学も本質的な教育改革の施策を進めている中、企業や大学の人材育成支援に取り組んでいる教育サービスベンチャーの株式会社ネクストエデュケーションシンク（本社：文京区本郷、代表取締役：斉藤　実、資本金2000万円）が、8月5日  に日本電気株式会社（以下、NEC）、株式会社日経HRと３社で共催した、「第1回　就業力育成セミナー」では就業力育成について真剣に取り組む大学の事例が発表され、その事例報告が「全私学新聞」2011年9月3日  号（全私学新聞運営委員会発行）に掲載されました。

　リーマンショック以後、ビジネスのグローバル化が急激に進む中、厳しい雇用情勢による就職率の低下や、学生の資質能力に対する企業や社会からのニーズの変化に伴い、文部科学省では2010年から2014年度までの5年間を大学生・大学院生の「就業力」向上の重点期間と位置づけ、学生の社会的・職業的自立につながる資質能力、いわゆる