報道関係者 各位
プレスリリース
2011年05月24日  
株式会社ネットランク

【ネットランク】1週間のインターネット利用動向(2011/05/16~05/22)

■【11年5月16日  から5月22日  まで】1週間のインターネットトラフィック統計情報を分析した結果によると、
― 新しい携帯モデル発表に起因して【Nttdocomo.co.jp】, 【Kddi.com】などのケータイサイトの訪問者が増加した。
― 【Tabelog.com】、【Hotpepper.jp】、【Gnavi.co.jp】などのグルメ、レシピ、美容関係のサイトの訪問者も再び増加した。
― 【Ponpare.jp】の訪問者数が【Groupon.jp】の訪問者数を抜いた。
― オンラインモール分野では【Gmarket.jp】の訪問者の増加傾向が明らかとなった。

■ 今回の調査では、【Nttdocomo.co.jp】と【Kddi.com】の訪問者が大きく増加したのが大きな特徴であった。
上の二つのサイトは過去10週間以内で最多の訪問者を記録し、【Nttdocomo.co.jp】には約235万人、【Kddi.com】には約185人が訪問した。
また、【Mydocomo.com】, 【iida.jp】も【Nttdocomo.co.jp】と同様の割合で訪問者が増加している。
これは、先週18日頃実施されたNTTドコモの「docomo発表会」、KDDIの新しいスマートフォン発売などに起因したものと考えられる。

■ グルメやレシピ、美容関係のサイトへの訪問者が再び増加したことも先週の特徴であった。
例えば、【Tabelog.com】、【Hotpepper.jp】、【Gnavi.co.jp】、【Cosme.net】、【Felissimo.co.jp】、【Dhc.co.jp】などの10週間訪問率変化によって、伸びを確認することができる。
また、生活、文化、女性分野のサイトは下のグラフからわかるように、東日本大震災直後、またはゴールデンウイーク時の他分野のサイトに比べて、リーチ(到達率)がひどく低調だったことが明らかとなった。
しかし、上記のサイトに関しては、リーチが回復している。
* リーチ(到達率):国内インターネット利用者数を基準とした、特定ウェブサイトの訪問者数比率。
純訪問者数 / 国内インターネット利用者数

■ また、先週には、【Ponpare.jp】の訪問者数が【Groupon.jp】の訪問者数を抜いたことが明らかとなった。
東日本大震災直後、消費者購買意欲の低下により、大きく訪問者を減らした割引クーポン共同購入サイトであるが、その後、【Groupon.jp】がトップの座を維持してきた。しかしながら、先週には、【Ponpare.jp】の訪問者数が【Groupon.jp】を超えたことが明らかとなった。先週【Ponpare.jp】には約200万人、【Groupon.jp】には約150人が訪問したと推定される。

■ 一方、オンラインモール分野で【Gmarket.jp】の推移は注目に値する。
【Gmarket.co.jp】の最近リーチ(到達率)変化グラフによると、【Gmarket.jp】の訪問者の急増が見てとれる。
【Gmarket.co.jp】の11週前の訪問者は約37万人だったが、先週には100%増の約83万人まで増加した。
<以上>

※以下、リリースの詳細は添付の関連資料を参照

● 関連リンク
ネットランク ホームページ: http://www.netrank.jp

● 関連資料
 リリースの詳細: http://www.netrank.jp/Report/ReportView.aspx?BoardSeq=11

【本件に関するお問合せ先】
 株式会社ネットランク
 E-mail:

【ネットランクについて】
商号 :株式会社ネットランク
代表者:代表取締役 崔 峻豪(チェ ジュンホ)
所在地:東京都港区東麻布二丁目33番9号 〒106-0044
創立:2009年8月  
設立:2011年4月23日  
事業概要 :インターネットの企画、設計、開発、運用及び提供
情報提供、情報収集サービス、広告・宣伝に関する業務
ホームページの企画、立案、制作、運営
コンピュータシステム及びソフトウェアの企画、開発、制作、販売、保守、賃貸、輸出、管理業務
広告業
労働者派遣事業
前各号に付帯する一切の業務など

■今回の統計調査結果は6,672人のパネル(トラフィック情報提供者)中で人口統計的基準によって再選定された2,529人のパネルから収集されたインターネットトラフィック情報に基づいて集計されており、詳しい内容はネットランク(www.netrank.jp)のホームページで確認いただけます。

ネットランクではパネルから収集された資料をもとに、国内インターネット使用者の行動についての統計的推定資料を発表しており、必ずしも現実と一致しない場合がございます。

統計的資料を算出する過程で標本誤差および、さまざまな要因により他の結果が導き出される可能性があります。 またSite centric(サーバー中心)との調査方法の違いにより、調査結果の差が発生することがあります。 ご理解のほどお願いいたします。

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