2011/04/13 11:03
情報・通信
報道関係者各位
平成２３年４月１３日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ3629）
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
「サムスン電子のマーケティング・研究開発実態と戦略 2011」を販売開始
～「サムスン電子のグローバルマーケティング戦略」、「サムスン電子・
LG電子、情報通信・家電事業の実態と戦略」セミナー、及びその他の弊社の
報告書・セミナー内容の2011年アップデート版～
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■■ 要約 ■■
マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長 五十嵐幹 東京都中央区）は、情報通信分野を専門にコンサルティング
を行うエイチ・アイ・ビジネスパートナーズ株式会社（代表取締役 朴虎一
東京都江東区）が提供する「サムスン電子のマーケティング・研究開発実態と
戦略 2011」の販売を開始しました。
詳細ページ：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=559
■■ はじめに ■■
本報告書は弊社が2009年7月 に発行した「サムスン電子のグローバルマーケティ
ング戦略」報告書、2010年9月 に実施した「サムスン電子・LG電子、情報通信・
家電事業の実態と戦略」セミナー、及びその他の弊社の報告書・セミナー内容
の2011年アップデート版であり、新規の調査・分析内容を数多く盛り込みまし
た。サムスン電子の強みをベンチマーキングする素材として、今後、日本国内
メーカーのグローバル経営にお役立ていただければ幸いです。
■■ 資料概要 ■■
サムスン電子は2010年末連結決算を基準に、売上11兆7千億円（約155兆ウォ
ン）、営業利益1兆3千億円（約17兆ウォン）を達成した。2009年に比べ、売上
は13.4%、営業利益は58.3%増加した結果となり、営業利益率11.2%、ROE（株主
資本利益率）20%と高い実績を達成した。
最近5年間のデータを分析すると、売上を基準に15.9%の高い年平均成長率
（CAGR）を記録している。営業利益率も2008年にはリーマンショック（世界金
融危機）の影響で5.0%と若干下落した時期もあったが、2009年より回復し、
2010年には11.2%まで増加している。
ライバル企業である日本のメーカーの2010年3月 末決算での営業利益率が、
パナソニック2.6%、シャープ1.9%、ソニー0.4%となっていたことに比べると
サムスン電子の業績は非常に際立っている。
最近5年間、このような好実績をけん引した事業は、半導体、LCD、携帯電話
（スマートフォンを含む）、薄型テレビ事業であった。このうち半導体とLCDは
世界景気と企業の需要変動に従い実績にも揺れが見られたが、携帯電話と薄型
テレビは相対的に堅調に成長を続けてきた（但し、薄型テレビの2010年実績は
芳しくなかった）。勿論、円高ウォン安の影響で競合企業に比べて価格メリッ
トが生じたことも最近の実績に貢献している。
このようなサムスン電子の著しい成長の背景を組織、プロセス、戦略面など
で探ることが本調査の目的であった。特に、バリューチェーンのコアな部分で
あるマーケティングと研究開発に重点を置いて分析した。加えて、今後の事業
展開の方向性と課題、そこから読み取れる日本メーカーへの示唆点までを取り
まとめた。
■■ 目次 ■■
I. サムスン電子の最新状況
（１）最新実績の推移
（２）事業部門別実績
（４）全体組織図
（５）事業部組織
（６）グローバル組織ネットワーク
II. サムスン電子のマーケティング実態と戦略
（１）マーケティング部門の組織体制
（２）市場調査～新商品企画プロセス
（３）マーケティング戦略
・ターゲット顧客
・ポジショニング
・重点取組施策
（４）マーケティングにおける強みの背景（ヒストリー）
III. サムスン電子の研究開発実態と戦略
（１）研究開発部門の組織体制
（２）研究開発プロセス
（３）研究開発戦略
（４）研究開発における強みの背景（ヒストリー）
IV. 重点B2C事業の商品差別化戦略
（１）携帯電話事業
・事業展開の方向性
・商品差別化戦略
（２）TV事業
・事業展開の方向性
・商品差別化戦略
V. 今後の事業展開の方向性
（１）2011年事業戦略
（２）新規事業分野
（３）中長期ビジョン
（４）戦略的M＆A
（５）日本市場への取り組み
VI. サムスン電子の課題
（１）課題1
（２）課題2
（３）課題3
VII. 日本メーカーへの示唆と提言
（１）提言1
（２）提言2
（３）提言3
■■ 図目次 ■■
図 1-1. サムスン電子の最近5年間の業績推移（連結）
図 1-2. サムスン電子の事業別売上及び割合（2010年、連結）
図 1-3. サムスン電子の事業別営業利益及び割合（2010年、連結）
図 1-4. サムスン電子の主要商品別マーケットシェア
図 1-5. サムスン電子の全体組織図
図 1-6. サムスン電子の事業部組織改変
図 1-7. サムスン電子のグローバルネットワーク体制
図 1-8. 各地域総括別生産・販売・研究所拠点、社員数、売上高
図 2-1. グローバルマーケティング組織図
図 2-2. マーケティング組織の役割
図 2-3. サムスン電子の商品企画プロセス
図 2-4. サムスン電子のターゲット顧客
図 2-5. サムスン電子のブランドポジショニング
図 2-6. 重点取り組み施策とマーケティングミックスの関係
図 2-7. サムスングループ統合ブランドへの集中
図 2-8. プレミアムブランドへの取り組み
図 2-9. デザインイノベーションの仕組み
図 2-10. スポーツマーケティングの効果
図 2-11. 主要ポストの先占とマーケティング
図 2-12. 社会貢献活動によるブランド力向上
図 2-13. マーケティング施策ヒストリー
図 3-1. グローバル研究開発組織図
図 3-2. 海外の研究・開発拠点と役割
図 3-3. グローバルのデザイン組織体制
図 3-4. サムスン電子の商品開発プロセス
図 3-5. サムスン電子の研究開発戦略
図 3-6. サムスン電子の国別特許登録件数
図 3-7. サムスン電子の迅速な開発対応プロセス
図 3-8. 研究開発施策ヒストリー
図 3-9. VIPセンターのプログラムフロー
図 3-10. サムスン電子の技術マスター選定分野
図 4-1. 携帯端末事業のターゲット市場別取り組み
図 4-2. サムスン携帯電話事業のポジション
図 4-3. スマートフォンのグローバル戦略モデル推移と今後の差別化
図 4-4. TV事業のターゲット市場別取り組み
図 4-5. サムスンTV事業のポジション
図 4-6. TVのグローバル戦略モデル推移と今後の差別化
図 5-1. 2011年の重点事業戦略と投資計画
図 5-2. サムスン電子の新規事業分野
図 5-3. サムスン電子の製薬・バイオ進出ロードマップ
図 5-4. サムスン電子のビジョン2020
図 5-5. サムスン電子のM＆Aヒストリー
図 5-6. サムスン電子の日本法人と主力商品
図 6-1. アップルVS.サムスンデザイン
図 6-2. サムスン電子の事業ポートフォリオ
図 6-3. 組織管理におけるデメリットの浮彫
図 7-1. 実行スピードUPのスキーム
図 7-2. 海外現地密着のマーケティング活動
図 7-3. イノベイティブな組織に必要な要素
■■ 概要 ■■
商 品 名：サムスン電子のマーケティング・研究開発実態と戦略 2011
発 刊 日：2011年4月9日
判 型：A4/64枚
発 行：エイチ・アイ・ビジネスパートナーズ株式会社
販 売：株式会社クロス・マーケティング
頒 価：
■製本 99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■CD-ROM 99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■製本＋CD-ROM 102,900円（税抜98,000円＋消費税4,900円）
＊各別途送料500円
詳細：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=559
【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。
【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み
期日までに指定口座へお振込みください。
個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。
■■株式会社クロス・マーケティングについて■■
株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティン
グリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。
■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■
名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長 五十嵐 幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/
■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■
株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel：
Fax：
Mail：
Facebook：http://www.facebook.com/pages/Cross-Shop/164004066984033
twitter：http://twitter.com/cross_CS
平成２３年４月１３日
株式会社クロス・マーケティング
（東証マザーズ3629）
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「サムスン電子のマーケティング・研究開発実態と戦略 2011」を販売開始
～「サムスン電子のグローバルマーケティング戦略」、「サムスン電子・
LG電子、情報通信・家電事業の実態と戦略」セミナー、及びその他の弊社の
報告書・セミナー内容の2011年アップデート版～
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■■ 要約 ■■
マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング（代表取締役
社長 五十嵐幹 東京都中央区）は、情報通信分野を専門にコンサルティング
を行うエイチ・アイ・ビジネスパートナーズ株式会社（代表取締役 朴虎一
東京都江東区）が提供する「サムスン電子のマーケティング・研究開発実態と
戦略 2011」の販売を開始しました。
詳細ページ：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=559
■■ はじめに ■■
本報告書は弊社が2009年7月 に発行した「サムスン電子のグローバルマーケティ
ング戦略」報告書、2010年9月 に実施した「サムスン電子・LG電子、情報通信・
家電事業の実態と戦略」セミナー、及びその他の弊社の報告書・セミナー内容
の2011年アップデート版であり、新規の調査・分析内容を数多く盛り込みまし
た。サムスン電子の強みをベンチマーキングする素材として、今後、日本国内
メーカーのグローバル経営にお役立ていただければ幸いです。
■■ 資料概要 ■■
サムスン電子は2010年末連結決算を基準に、売上11兆7千億円（約155兆ウォ
ン）、営業利益1兆3千億円（約17兆ウォン）を達成した。2009年に比べ、売上
は13.4%、営業利益は58.3%増加した結果となり、営業利益率11.2%、ROE（株主
資本利益率）20%と高い実績を達成した。
最近5年間のデータを分析すると、売上を基準に15.9%の高い年平均成長率
（CAGR）を記録している。営業利益率も2008年にはリーマンショック（世界金
融危機）の影響で5.0%と若干下落した時期もあったが、2009年より回復し、
2010年には11.2%まで増加している。
ライバル企業である日本のメーカーの2010年3月 末決算での営業利益率が、
パナソニック2.6%、シャープ1.9%、ソニー0.4%となっていたことに比べると
サムスン電子の業績は非常に際立っている。
最近5年間、このような好実績をけん引した事業は、半導体、LCD、携帯電話
（スマートフォンを含む）、薄型テレビ事業であった。このうち半導体とLCDは
世界景気と企業の需要変動に従い実績にも揺れが見られたが、携帯電話と薄型
テレビは相対的に堅調に成長を続けてきた（但し、薄型テレビの2010年実績は
芳しくなかった）。勿論、円高ウォン安の影響で競合企業に比べて価格メリッ
トが生じたことも最近の実績に貢献している。
このようなサムスン電子の著しい成長の背景を組織、プロセス、戦略面など
で探ることが本調査の目的であった。特に、バリューチェーンのコアな部分で
あるマーケティングと研究開発に重点を置いて分析した。加えて、今後の事業
展開の方向性と課題、そこから読み取れる日本メーカーへの示唆点までを取り
まとめた。
■■ 目次 ■■
I. サムスン電子の最新状況
（１）最新実績の推移
（２）事業部門別実績
（４）全体組織図
（５）事業部組織
（６）グローバル組織ネットワーク
II. サムスン電子のマーケティング実態と戦略
（１）マーケティング部門の組織体制
（２）市場調査～新商品企画プロセス
（３）マーケティング戦略
・ターゲット顧客
・ポジショニング
・重点取組施策
（４）マーケティングにおける強みの背景（ヒストリー）
III. サムスン電子の研究開発実態と戦略
（１）研究開発部門の組織体制
（２）研究開発プロセス
（３）研究開発戦略
（４）研究開発における強みの背景（ヒストリー）
IV. 重点B2C事業の商品差別化戦略
（１）携帯電話事業
・事業展開の方向性
・商品差別化戦略
（２）TV事業
・事業展開の方向性
・商品差別化戦略
V. 今後の事業展開の方向性
（１）2011年事業戦略
（２）新規事業分野
（３）中長期ビジョン
（４）戦略的M＆A
（５）日本市場への取り組み
VI. サムスン電子の課題
（１）課題1
（２）課題2
（３）課題3
VII. 日本メーカーへの示唆と提言
（１）提言1
（２）提言2
（３）提言3
■■ 図目次 ■■
図 1-1. サムスン電子の最近5年間の業績推移（連結）
図 1-2. サムスン電子の事業別売上及び割合（2010年、連結）
図 1-3. サムスン電子の事業別営業利益及び割合（2010年、連結）
図 1-4. サムスン電子の主要商品別マーケットシェア
図 1-5. サムスン電子の全体組織図
図 1-6. サムスン電子の事業部組織改変
図 1-7. サムスン電子のグローバルネットワーク体制
図 1-8. 各地域総括別生産・販売・研究所拠点、社員数、売上高
図 2-1. グローバルマーケティング組織図
図 2-2. マーケティング組織の役割
図 2-3. サムスン電子の商品企画プロセス
図 2-4. サムスン電子のターゲット顧客
図 2-5. サムスン電子のブランドポジショニング
図 2-6. 重点取り組み施策とマーケティングミックスの関係
図 2-7. サムスングループ統合ブランドへの集中
図 2-8. プレミアムブランドへの取り組み
図 2-9. デザインイノベーションの仕組み
図 2-10. スポーツマーケティングの効果
図 2-11. 主要ポストの先占とマーケティング
図 2-12. 社会貢献活動によるブランド力向上
図 2-13. マーケティング施策ヒストリー
図 3-1. グローバル研究開発組織図
図 3-2. 海外の研究・開発拠点と役割
図 3-3. グローバルのデザイン組織体制
図 3-4. サムスン電子の商品開発プロセス
図 3-5. サムスン電子の研究開発戦略
図 3-6. サムスン電子の国別特許登録件数
図 3-7. サムスン電子の迅速な開発対応プロセス
図 3-8. 研究開発施策ヒストリー
図 3-9. VIPセンターのプログラムフロー
図 3-10. サムスン電子の技術マスター選定分野
図 4-1. 携帯端末事業のターゲット市場別取り組み
図 4-2. サムスン携帯電話事業のポジション
図 4-3. スマートフォンのグローバル戦略モデル推移と今後の差別化
図 4-4. TV事業のターゲット市場別取り組み
図 4-5. サムスンTV事業のポジション
図 4-6. TVのグローバル戦略モデル推移と今後の差別化
図 5-1. 2011年の重点事業戦略と投資計画
図 5-2. サムスン電子の新規事業分野
図 5-3. サムスン電子の製薬・バイオ進出ロードマップ
図 5-4. サムスン電子のビジョン2020
図 5-5. サムスン電子のM＆Aヒストリー
図 5-6. サムスン電子の日本法人と主力商品
図 6-1. アップルVS.サムスンデザイン
図 6-2. サムスン電子の事業ポートフォリオ
図 6-3. 組織管理におけるデメリットの浮彫
図 7-1. 実行スピードUPのスキーム
図 7-2. 海外現地密着のマーケティング活動
図 7-3. イノベイティブな組織に必要な要素
■■ 概要 ■■
商 品 名：サムスン電子のマーケティング・研究開発実態と戦略 2011
発 刊 日：2011年4月9日
判 型：A4/64枚
発 行：エイチ・アイ・ビジネスパートナーズ株式会社
販 売：株式会社クロス・マーケティング
頒 価：
■製本 99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■CD-ROM 99,750円（税抜95,000円＋消費税4,750円）
■製本＋CD-ROM 102,900円（税抜98,000円＋消費税4,900円）
＊各別途送料500円
詳細：http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=559
【お申し込み方法】
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【お支払い方法】
法人様・・銀行振込みの後払いとなります。
商品と同封、または別送にて請求書と納品書をお送りいたしますので、振込み
期日までに指定口座へお振込みください。
個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。
■■株式会社クロス・マーケティングについて■■
株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、
生活者の「生」の声を、主にインターネットを活用して収集するマーケティン
グリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサ
ーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視
したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチ
に関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。
■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■
名称：株式会社クロス・マーケティング
本社所在地：東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6Ｆ
代表者：代表取締役社長 五十嵐 幹
設立：2003年4月
URL：http://www.cross-m.co.jp/
■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■
株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
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