2014/04/24 14:43
情報・通信
2014年4月24日（木） －企業向けセキュリティソリューションのグローバルリーダであるWatchGuard（R） Technologiesの日本法人である、ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社（本社：東京都目黒区、社長執行役員 根岸正人、以下ウォッチガード）は、標的型攻撃（APT：Advanced Persistent Threat）対策の新ソリューション「WatchGuard APT Blocker」を発表しました。APT Blockerは、標的型攻撃を速やかにリアルタイムで可視化して防御する機能を提供し、疑わしいファイルを特定するとLastline社によるクラウドベースの次世代サンドボックスに送信します。Lastline社は、標的型攻撃（APT）やゼロデイマルウェアを検出する、業界で最も洗練されたプラットフォームを提供しています。また、ウォッチガードのUTMアプライアンスには、リアルタイム可視化ツールWatchGuard Dimension（TM）が標準で利用可能となっており、同社のセキュリティテクノロジを活用して最新動向、アプリケーション、およびあらゆる脅威を含め、標的型攻撃の存在を一元画面に分かり易く表示させることができます。
APT Blockerは、ウォッチガードのUTMアプライアンス/NGFW（次世代ファイアウォール）アプライアンスのオプション機能として提供します。30日間の無償評価版も利用可能となっています。
ウォッチガードのセキュリティストラテジ／リサーチ担当ディレクタであるコリー・ナクライナー（Corey Nachreiner）は、次のようにコメントしています。「今日のマルウェアの88％近くは、シグネチャベースのウイルス対策ソリューションによる検出をすり抜けるためにモーフィング（変異）しています。つまり、一般的なシグネチャベースのウイルス対策ソリューションでは、変異したマルウェアを検出することができません。APT BlockerはLastline社独自の、フルシステムエミュレーションによるサンドボックス技術を採用することで、シンプルかつ高速のプロテクションを実現しており、マルウェア検出に従来のシグネチャベースのアプローチだけに依存することなく、その規模を問わず高度なマルウェアを抑止し、速やかに膨大な数のオブジェクトを分析することが可能となっています。」
また、Lastline社のプロダクト担当バイスプレジデントであるブライアン・ライン（Brian Laing）氏は、以下のように述べています。「ウォッチガードは、ネットワークセキュリティ分野の第一人者として認知されています。今回、両社が提携し、高度なサイバー攻撃を防御するための体制が整ったことを大変喜ばしく思います。ウォッチガードのシンボルとなる赤いアプライアンスは世界中至るところで採用されており、10年以上に及ぶ高度な脅威に関する調査実績と、悪質なマルウェアを検出するための独自のサンドボックステクノロジのアプローチを組み合わせることにより、世界中の企業は、業界で最も洗練されたテクノロジがすぐにでも利用可能となり、従来のセキュリティ製品をすり抜けるように仕組まれたマルウェアを防御することができるようになります。」
これまでの標的型攻撃は、公的機関や大規模企業に限定され、StuxnetやDuguに代表されるマルウェアに重要インフラが攻撃される傾向にありました。しかし今日では、標的型攻撃などの高度な脅威は、より小規模の組織や企業をターゲットにし始めており、同規模の被害を与えるに至っています。「標的型攻撃に遭遇している今日の組織や企業は、このような脅威は想定しておらず、十分な防御体制が敷かれていません。通常、ウイルス対策やシグネチャベースのセキュリティソリューションに依存しており、ネットワークは脆弱な状態になっています」（ナックライナー）。
APT Blockerは、ウォッチガードのUTMアプライアンスのファームウェア Fireware OS 11.9よりプレインストールされており、30日間無償で評価することができます。Fireware OSにはその他にウイルス対策、スパム対策、アプリケーション制御、情報漏えい防止対策といった各種のベストオブブリードのテクノロジが利用できます。また、既に多くの実績を持つリアルタイム可視化管理ツールWatchGuard Dimensionが標準で利用可能になっています。
備考：Firmware OS 11.9は、2014年5月15日 より出荷開始予定（日本国内）
（Firewareバージョン11.9の主な特長）
・アプリケーショントラフィック管理機能の向上： アプリケーション帯域幅を制御し、制限することで、ビジネスで重要なアプリケーションの帯域幅を確保することができます。
・管理者監査及び変更履歴の可視化機能の拡張： 個々に対するファイアウォールルールの変更適用を含む、HIPAAとPCIコンプライアンスの改善を可能にします。
・情報漏えい防止対策シグネチャのカスタマイズ： ウォッチガードの情報漏えい対策ソリューションにおける事前定義された広範なルールセットを元に、シグネチャをカスタマイズすることができます。
・IPv6サポートの拡充： リンクアグリゲーション、VLANS、ダイナミックルーティングなどのサポートを充実させています。
・新カスタムネットワークゾーン： 管理者はPCI標準の要件に遵守しつつ、アプライアンスと無線ネットワークを統合し、無線を利用するゲストのネットワークを速やかに隔離することができます。
（ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社 社長執行役員 根岸正人）
「ウォッチガードのUTMアプライアンスに新たにLastline社の標的型攻撃対策専門のテクノロジが加わることになりました。経済産業書の調査結果では、標的型攻撃が従業員数 250名未満の中堅・小規模事業者に対して、最も顕著に増加し2011年から3倍も増加し、全体の 31% を占めているとの報告もあります。これまで高価であった標的型攻撃対策のセキュリティ機能をリーズナブルな価格帯で提供し、中堅企業・小規模事業者のセキュリティ対策に活用頂きたいと考えています。今回の機能追加により、ウォッチガードのUTMにネットワークセキュリティにとって不可欠となる8つの機能が揃ったことになり、セキュリティ可視化ツールとともに、より完成度の高い一元的に集約されたアプライアンスのご提供が可能になります。」
（Lastline Inc. 日本支社 カントリーマネージャ 伊藤一彦）
「日本国内の全国規模で数多くの導入実績を誇るウォッチガードのUTMアプライアンスとLastline社の先進のサンドボックステクノロジが連携する事で、中小・中堅企業を含む多くのユーザに先進のセキュリティ技術が提供できることを大変嬉しく思います。国内でも標的型攻撃（APT）の件数が増加し続けている中、APT攻撃の危険性と有効なクラウドベースの次世代型サンドボックスの啓蒙活動などをウォッチガードジャパンと共同で推進したいと考えています。」
詳細はこちらのページをご覧ください。
http://www.watchguard.co.jp/aptblocker
【WatchGuard Technologiesについて】
WatchGuard（R） Technologiesは、業界標準ハードウェア、ベストインクラスセキュリティ、ポリシーベースの管理ツールを独自アーキテクチャにより統合したビジネスセキュリティソリューションを提供するグローバルリーダとして、全世界の企業にセキュリティソリューションを提供しています。ウォッチガードファミリ製品は、複数のセキュリティサービス、シングルコンソールによる導入と管理、インテリジェントに統一された脅威管理を統合し、「スマートセキュリティ」のコンセプトのもとに、すべての規模の企業に安全なビジネスの継続を支援します。ウォッチガード製品は先進的な独自のサポートプログラムLiveSecurity（R）により守られています。本社を米国ワシントン州シアトルに置き、北米、ヨーロッパ、アジアパシフィック、ラテンアメリカに支社を展開しています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多くのパートナーを通じて、アプライアンス製品の販売のみならず、マネージド（管理）サービスも提供し、セキュリティの「見える化」、セキュリティとネットワークの「管理」など拡大するニーズに対し、ソリューションを提供しています。詳細は http://www.watchguard.co.jp をご覧下さい。
【Lastline Incについて】
Lastline社は、新たな標的型攻撃、ゼロデイ攻撃および回避型マルウェアを検出して防御を可能とするベストインクラスのマルウェア防御プラットフォームとサービスを提供しています。世界中の数千のセキュリティベンダ、企業、および政府機関で使用されるマルウェア解析ツールAnubisとWepawetを開発した世界的に著名なセキュリティ研究者とクリエイターによって2011年に設立されました。同社は、カリフォルニア州レッドウッドシティに本社を置き、北米、ヨーロッパ、およびアジア太平洋地域に支社を展開しています。詳細は http://www.lastline.com をご参照ください。
WatchGuardは、WatchGuard Technologies, Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。
【本プレスリリースに関するお問い合わせ】
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社
〒153-0051
東京都目黒区上目黒2-9-1 中目黒GS第1ビル3階
マーケティング担当：堀江
Tel：
Fax：
Email：
URL： http://www.watchguard.co.jp
APT Blockerは、ウォッチガードのUTMアプライアンス/NGFW（次世代ファイアウォール）アプライアンスのオプション機能として提供します。30日間の無償評価版も利用可能となっています。
ウォッチガードのセキュリティストラテジ／リサーチ担当ディレクタであるコリー・ナクライナー（Corey Nachreiner）は、次のようにコメントしています。「今日のマルウェアの88％近くは、シグネチャベースのウイルス対策ソリューションによる検出をすり抜けるためにモーフィング（変異）しています。つまり、一般的なシグネチャベースのウイルス対策ソリューションでは、変異したマルウェアを検出することができません。APT BlockerはLastline社独自の、フルシステムエミュレーションによるサンドボックス技術を採用することで、シンプルかつ高速のプロテクションを実現しており、マルウェア検出に従来のシグネチャベースのアプローチだけに依存することなく、その規模を問わず高度なマルウェアを抑止し、速やかに膨大な数のオブジェクトを分析することが可能となっています。」
また、Lastline社のプロダクト担当バイスプレジデントであるブライアン・ライン（Brian Laing）氏は、以下のように述べています。「ウォッチガードは、ネットワークセキュリティ分野の第一人者として認知されています。今回、両社が提携し、高度なサイバー攻撃を防御するための体制が整ったことを大変喜ばしく思います。ウォッチガードのシンボルとなる赤いアプライアンスは世界中至るところで採用されており、10年以上に及ぶ高度な脅威に関する調査実績と、悪質なマルウェアを検出するための独自のサンドボックステクノロジのアプローチを組み合わせることにより、世界中の企業は、業界で最も洗練されたテクノロジがすぐにでも利用可能となり、従来のセキュリティ製品をすり抜けるように仕組まれたマルウェアを防御することができるようになります。」
これまでの標的型攻撃は、公的機関や大規模企業に限定され、StuxnetやDuguに代表されるマルウェアに重要インフラが攻撃される傾向にありました。しかし今日では、標的型攻撃などの高度な脅威は、より小規模の組織や企業をターゲットにし始めており、同規模の被害を与えるに至っています。「標的型攻撃に遭遇している今日の組織や企業は、このような脅威は想定しておらず、十分な防御体制が敷かれていません。通常、ウイルス対策やシグネチャベースのセキュリティソリューションに依存しており、ネットワークは脆弱な状態になっています」（ナックライナー）。
APT Blockerは、ウォッチガードのUTMアプライアンスのファームウェア Fireware OS 11.9よりプレインストールされており、30日間無償で評価することができます。Fireware OSにはその他にウイルス対策、スパム対策、アプリケーション制御、情報漏えい防止対策といった各種のベストオブブリードのテクノロジが利用できます。また、既に多くの実績を持つリアルタイム可視化管理ツールWatchGuard Dimensionが標準で利用可能になっています。
備考：Firmware OS 11.9は、2014年5月15日 より出荷開始予定（日本国内）
（Firewareバージョン11.9の主な特長）
・アプリケーショントラフィック管理機能の向上： アプリケーション帯域幅を制御し、制限することで、ビジネスで重要なアプリケーションの帯域幅を確保することができます。
・管理者監査及び変更履歴の可視化機能の拡張： 個々に対するファイアウォールルールの変更適用を含む、HIPAAとPCIコンプライアンスの改善を可能にします。
・情報漏えい防止対策シグネチャのカスタマイズ： ウォッチガードの情報漏えい対策ソリューションにおける事前定義された広範なルールセットを元に、シグネチャをカスタマイズすることができます。
・IPv6サポートの拡充： リンクアグリゲーション、VLANS、ダイナミックルーティングなどのサポートを充実させています。
・新カスタムネットワークゾーン： 管理者はPCI標準の要件に遵守しつつ、アプライアンスと無線ネットワークを統合し、無線を利用するゲストのネットワークを速やかに隔離することができます。
（ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社 社長執行役員 根岸正人）
「ウォッチガードのUTMアプライアンスに新たにLastline社の標的型攻撃対策専門のテクノロジが加わることになりました。経済産業書の調査結果では、標的型攻撃が従業員数 250名未満の中堅・小規模事業者に対して、最も顕著に増加し2011年から3倍も増加し、全体の 31% を占めているとの報告もあります。これまで高価であった標的型攻撃対策のセキュリティ機能をリーズナブルな価格帯で提供し、中堅企業・小規模事業者のセキュリティ対策に活用頂きたいと考えています。今回の機能追加により、ウォッチガードのUTMにネットワークセキュリティにとって不可欠となる8つの機能が揃ったことになり、セキュリティ可視化ツールとともに、より完成度の高い一元的に集約されたアプライアンスのご提供が可能になります。」
（Lastline Inc. 日本支社 カントリーマネージャ 伊藤一彦）
「日本国内の全国規模で数多くの導入実績を誇るウォッチガードのUTMアプライアンスとLastline社の先進のサンドボックステクノロジが連携する事で、中小・中堅企業を含む多くのユーザに先進のセキュリティ技術が提供できることを大変嬉しく思います。国内でも標的型攻撃（APT）の件数が増加し続けている中、APT攻撃の危険性と有効なクラウドベースの次世代型サンドボックスの啓蒙活動などをウォッチガードジャパンと共同で推進したいと考えています。」
詳細はこちらのページをご覧ください。
http://www.watchguard.co.jp/aptblocker
【WatchGuard Technologiesについて】
WatchGuard（R） Technologiesは、業界標準ハードウェア、ベストインクラスセキュリティ、ポリシーベースの管理ツールを独自アーキテクチャにより統合したビジネスセキュリティソリューションを提供するグローバルリーダとして、全世界の企業にセキュリティソリューションを提供しています。ウォッチガードファミリ製品は、複数のセキュリティサービス、シングルコンソールによる導入と管理、インテリジェントに統一された脅威管理を統合し、「スマートセキュリティ」のコンセプトのもとに、すべての規模の企業に安全なビジネスの継続を支援します。ウォッチガード製品は先進的な独自のサポートプログラムLiveSecurity（R）により守られています。本社を米国ワシントン州シアトルに置き、北米、ヨーロッパ、アジアパシフィック、ラテンアメリカに支社を展開しています。日本法人であるウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は、多くのパートナーを通じて、アプライアンス製品の販売のみならず、マネージド（管理）サービスも提供し、セキュリティの「見える化」、セキュリティとネットワークの「管理」など拡大するニーズに対し、ソリューションを提供しています。詳細は http://www.watchguard.co.jp をご覧下さい。
【Lastline Incについて】
Lastline社は、新たな標的型攻撃、ゼロデイ攻撃および回避型マルウェアを検出して防御を可能とするベストインクラスのマルウェア防御プラットフォームとサービスを提供しています。世界中の数千のセキュリティベンダ、企業、および政府機関で使用されるマルウェア解析ツールAnubisとWepawetを開発した世界的に著名なセキュリティ研究者とクリエイターによって2011年に設立されました。同社は、カリフォルニア州レッドウッドシティに本社を置き、北米、ヨーロッパ、およびアジア太平洋地域に支社を展開しています。詳細は http://www.lastline.com をご参照ください。
WatchGuardは、WatchGuard Technologies, Inc.の登録商標です。その他の商標は各社に帰属します。
【本プレスリリースに関するお問い合わせ】
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社
〒153-0051
東京都目黒区上目黒2-9-1 中目黒GS第1ビル3階
マーケティング担当：堀江
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Fax：
Email：
URL： http://www.watchguard.co.jp
